注意：この記事は、TKO木本 氏の仮想通貨問題として取り上げられている件の真偽ではなく、如何に投資の世界はリスクがあり、金融やファイナンス・投資リテラシーを高める必要があるかを解説しています。
お笑いコンビ TKO木本 氏の仮想通貨問題が投資家に与える影響
お笑いコンビ TKO木本 氏の仮想通貨問題
お笑いコンビのＴＫＯの木本武宏 氏が仮想通貨などの金融商品による出資金トラブルの渦中にあるというものです。
このトラブルによりご本人の出演見合わせや番組の打ち切りが発表されました。
TKO木本 氏が仮に関与しているかどうかではなく、集めた金額が7億円以上ともされているため、ある程度のスキームと組織的な計画も予想できます。
投資や資産運用に関心のある方ほど実は出資金詐欺やポンジ・スキームなどの誘いを受けやすいため注意が必要です。
お笑いコンビ TKO木本 氏の仮想通貨問題が何に影響を与えるか
過去の記事でも『お笑い芸人 『たむらけんじ 』さんの『驚く』仮想通貨・投資事情』として冷やかしなどではなくしっかり投資家としての実績を知る限り共有させてもらったことがありました。
そこでお笑いの業界での投資や資産運用の雑談で関心を示した同業の仲間が大勢いました。（＊）
そのため、既にたむらけんじ 氏へ飛び火していることもわかっています。
現時点では「僕、投資の仲介なんてしたことないですけど、嘘広めるのやめてもらえますか！」とたむらけんじ 氏は否定していますが、多くのタレントが同じように憶測や疑いの目に晒される可能性があると言えます。
投資のアドバイスは金融商品取引法という法律があり、投資助言・投資運用業務を行うには、金融商品取引法により、「金融商品取引業」にあたるため、内閣総理大臣の登録を受ける必要があるため、アドバイスや助言ではなく『雑談』という言葉選びをしております。
尚、筆者の掲載記事を含む、新聞や雑誌・メディアなどでの不特定多数の読み手が判断して読むか読まないか、買うか買わないかを判断できるものは金融庁は、登録業者の業務マニュアルの指針として、「金融商品取引業者等向けの総合的な監督指針」を定めています。
TKO木本 氏の仮想通貨問題で『STEPN』にも影響？
テレビ東京で放送された「やりすぎ都市伝説 2022春」でＴＫＯの木本氏は『STEPN』のことを話ししており、自身のYouTubeでもSTEPNを紹介しています。
このことでSTEPNを始めとするNFTゲーム関連の暗号資産や仮想通貨にも影響が出る可能性があります。
仮想通貨ゲームSTEPNとは？
The SandboxやAxie Infinityなどのを代表としたPlay to Earn（P2E、プレイトゥアーン＝プレイして稼ぐ）というジャンルに多くのゲームが参入し、ゲームやアプリ業界のトレンドになっています。
その中でSTEPNは一見NIKE（ナイキ）なども発信しているランニングアプリや健康・ヘルス系アプリのようにも見えますがSTEPNは、「Move to Earn」として動いて稼ぐという現実世界との連動性がPlay to Earnより強いゲームとなっています。
筆者の見解
私自身の意見を烏滸がましながら伝えさせていただくと、『STEPN』が仮に案件として広告宣伝などを依頼していたとしても、そこに関しては当事者のビジネスなので、散見されるステマ（ステルス・マーケティング）と大差がないと言えます。
それに加えて、『STEPN』自体が本当に駆け出しのプロジェクトであるため、物理的に難しいと考えています。
TKO木本 氏の仮想通貨問題で『STEPN』からASICSにも飛び火の可能性
STEPNは日本の有名シューズメーカーであるASICSとのコラボも話題になっていました。
明らかに国内の企業の中で早く参入したことだけでも、何か『繋がり』という疑念を持つ投資家も少なからずいるでしょう。
TKO木本 氏の仮想通貨問題で『東洋経済』にも影響？
投資家や資産運用に重要な情報の精査が重要
実はお笑いコンビのＴＫＯの木本武宏 氏は筆者も定期購読している東洋経済で2017年ごろから連載を持っていました。
その中のコンテンツにはビットコインなどの暗号資産のことなどもあり、特に東洋経済は四季報などの投資家向けの出版物も多いため、編集や関わったライター・スタッフなども関与を疑われる可能性は否定できません。
お笑いコンビ TKO木本 氏の仮想通貨問題で日本の投資懸念が拡がる
海外では仮想通貨・暗号資産のICOなどでのポンジスキームなども散見されましたが、日本はICO・IEOは資金決済法における暗号資産規制のもとで実施されるべきというモラルハザードを政府が提起しているため、日本ではICO・IEOによる資金調達は海外よりも非常にハードルが高いので『無関係』と思っている方も多いはずです。
さらに、海外よりもはるかに厳しい金融商品取扱法は、率直に言えば私を含む日本人の金融リテラシーやリスク管理能力を下げる『ゆとり』を生んだとも考えることができます。
『なぜ日本人はビットコイン・仮想通貨を買わないのか』という過去の記事も書いていますが、日本人は非常に投資にネガティブな印象を持っています。
格差が拡がりおまけに自国通貨の『円』の価値まで下がると本来であれば仮想通貨・暗号資産や株式投資・FXなどへの投資は政府からの「貯蓄から投資へ」という要請前にしておくべき国なのです。
引用元：金融庁作成データ 人生100年時代における資産形成
日本特有の制度であるNISAやiDeCoの利用率も伸び悩みがあり、財務リテラシーも明らかに低いため仮想通貨・暗号資産という新しい金融商品への興味や浸透にネガティブサプライズとして影響する可能性があります。
引用元：MasterCard アジア/太平洋地域の財務リテラシー指標調査
仮想通貨・暗号資産は犯罪や詐欺などが認知されていないケースも多い
仮想通貨・暗号資産の業界というのは短期間で莫大な資金が動くことで、マネーロンダリングなどへの懸念などが従来からありました。
投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏は以前に
「犯罪者が多額の現金をダッフルバッグに入れる代わりに、オンラインでBitcoinに換えてマネーロンダリングするようになったため、スーツケースの需要を減らすかもしれない」
と仮想通貨や暗号資産というものに厳しい牽制の意見を述べたことも有名です。
▷▷▷ウォーレン・バフェットがポートフォリオに仮想通貨・暗号資産を入れない理由
さらに、初心者で不慣れな投資家やNFTの個人アーティストが犯罪に巻き込まれるケースもあります。
そのため、仮想通貨・暗号資産の業界では『トラベルルール』を作るなどの対策が行われています。