【危険!】NFT の売り手『クリエイター・アーティスト』の方がヤバい理由

【危険!】NFT の売り手『クリエイター・アーティスト』の方がヤバい理由
目次

【危険!】NFT の売り手『クリエイター・アーティスト』の方がヤバい理由

NFTだけでなく、仮想通貨を含め新興ビジネスや市場はいつでも悪用する対象になりがちです。

巷ではNFTゲーム『アクシーインフィニティ』のハッキングも記憶に新しいですが、「NFTがアートを変える」、「アーティストが守られる時代にNFTがする!」という反面でどのような悪用が起こっているかを知ることで自己防衛をしてもらいたいと思います。

【危険!】NFTの悪用のされ方、買い手・売り手の対策方法は?

NFTと言えば悪用されにくく、作製データや所有者証明ができる側面にも関わらず『詐欺』やマネーロンダリングをしやすい環境に現状はなってしまっているとも言えます。

補足:そもそもNFTとは?

NFT=Non-Fungible Tokenの略です。

偽造することができない鑑定書や所有証明書付きのデジタルデータとイメージすれば、不動産やクルマの所有権・車検証のようなものがあると理解しやすいかもしれません。

仮想通貨(暗号資産)と同様にブロックチェーン上で発行および取引されます。

今までのデジタルデータ(アートや音楽など)は簡単にコピーや改ざんができてしまうことが問題視されていました。

そのためどうしても貴金属などの現物資産が優位とされていましたが、NFTがその優位性を同等或いは上回れるようになるとされています。

ブロックチェーン上で発行・流通されることによりコピーやハッキングが非常に難しいため、資産価値として今後大きく認められることは間違いないと言えるでしょう。

参考:NFTって結局何?を解決する記事

NFTの危険性=加害者が無意識の『クリエイター・アーティスト』である場合

今までの詐欺などは「騙された」という感覚が詐欺に遭ったと、瞬間にわかることが多いですが、NFTの犯罪や詐欺は『NFTのクリエイター・アーティスト加害者側になってしまう(=巻き込まれる)可能性があるということが特殊だと言えます。

NFTを売り手=『クリエイター・アーティスト』が巻き込まれる悪用事件・犯罪とは?

NFTの売買プラットフォームというのは代表的なものがいくつかありますが、それこそベンチャー企業が立ち上げたNFTのプラットフォームというのも今以上に増えるとされています。

その中でNFTはあくまでもの販売元はアーティストであり、アーティストが発行元だということです。

既存のアートや音楽ビジネスの世界と違い仲介する美術画廊などがない分、手数料やコストは少ないですが、リスクは知らないだけで十分に抱えていると言えるのです。

『NFT クリエイター・アーティスト』が損害賠償や訴訟対象に!?

仲介したNFTプラットフォームが仮に破産したり故意にサイトを抹消した場合、NFTの買い手はNFTのデータ(ブロックチェーン)を辿り売り手のクリエイター・アーティストに損害賠償請求を起こす・訴訟を起こす可能性があるのです。

騙す気がないNFT発行者『クリエイター・アーティストがマネーロンダリングに加担してしまう悪用事例

NFTの販売元であるアーティストはどれだけ親身になり作品やアートの質を高めようと思っても。買い手が買いたいのはアーティストの作品ではなく『都合の良い条件』で見つけている可能性もあります。

NFTクリエイター/アーティストが買い手(顧客)から巻き込まれる犯罪=マネーロンダリング

NFTアーティストの多くは犯罪や悪用の都合の良い条件を開示してしまっていることがよくあります。

例えば、販売金額が平均して高額であり、リセール(二次流通の価格も安定的)、さらに複数の作品が常時ストックされている場合、非常に『悪いお金』をキレイにしやすい条件が揃ってしまっています。

犯罪やマネーロンダリングが起こりやすい金融や投資市場にNFTは極めて近く、法律の整備が追いついていないという点で、悪意ある作品を売るというよりも悪意のないアーティストが犯罪に巻き込まれる可能性がある環境だと言えるのです。

NFT クリエイター/アーティストがマネーロンダリングに巻き込まれる被害

NFTを販売・発行するアーティストや作品は常にブランディングされ、価値が上がることを望んでいます。

理由としてはNFTのオプション機能で再販売された際の売買価格からアーティストに還元される設定を付加することができるためです。

しかし、どれだけ優秀なアーティストであっても、『マネーロンダリングに使われた作品』というレッテルを貼られてしまうと金額で見えない損害を被ることになってしまうのです。

『NFTクリエイター/アーティスト』が知っておくことべきこと=【NFT=アート+投資・投機】

誰でも知っていると言われそうですが、NFTはアートや美術の世界と投機・投資のハイブリットされた側面を持ち合わせていることです。

だからこそ、高額なアート作品が売買が頻繁に行われアーティストは経済的に救済されるのですが、高額な資産が簡単に動かせること=犯罪や悪用のリスクの近くで商売している・投資家と商売をするという意識をまず持つことが重要です。

あえて知っているだろうということを復唱する理由は、『NFTが簡単には売れない』という巷の情報や自身の焦りから安易な改善を行ってしまう時期に突入したと言えるからです。

実は買い手より売り手のアーティストがNFTの犯罪や悪用の標的になる

NFTの買い手は前述通り、投資家・投機家が多く、そもそも詐欺や犯罪に巻き込まれるリスクに元々居た方が多い傾向にあります。

そのため、騙すならば買い手より売り手のクリエイター・アーティスト側が標的にされやすいのです。

NFT アーティスト・クリエイター側が作成依頼を受ける時のリスク

NFT アーティスト・クリエイター側と顧客や買い手というのはNFTのマーケットプレイス内でやりとりを行い、やり方次第で SNSなどのDMやメッセージ機能へ移行してコミュニケーションを行うことができます。

例えば、「これくらいの値段でこのような部屋に飾りたい」とオファーを付けることはアーティストしては嬉しい注文だと言えますが、この時にオファー内容が添付ファイルなどで送られることはよくあることです。

このアーティストが日常的・習慣的に不自然だと思わないことも、詐欺や悪用する側には好都合だと言えます。

NFT アーティスト・クリエイター側のウォレットは売上金が無防備であるケースが多いという点です。

ハッキング系ウィルスなどを添付ファイルに入れておけば、ウォレット内の売上金はそのまま取り出せてしまうのです。

安心してNFTを販売できるNFTマーケットプレイス

NFTと言えば=OpenSea

OpenSeaはNFTの販売を行っている最大手のマーケットプレイスです。

2017年12月に創業し。OpenSeaが誕生した当初は、NFTのマーケットプレイスではなくCryptoKittiesというNFTゲームが収益源となっていました。

その後、NFTのマーケットプレイスが始まり、現在では100万のウォレットがOpenSea常時接続されているとも言われており、OpenSeaの評価額は133億ドル(約1兆5440億円)にも成長しています。

➡︎OpenSeaでNFT(デジタルデータ・アート)を出品する方法

国内で一番身近なNFTを『Rakuten NFT』は提供できるか

国内の大手プラットフォームである楽天も2022年春にNFTサービス『Rakuten NFT』を開始しています。

『Rakuten NFT』自社ブロックチェーンを基盤とするとされており、購入者は楽天IDによるカード決済でNFTを購入できるようになる構想のもと運営されています。

そもそも楽天は投資系プラットフォームはGMOの方が先行でしたが、様々なサービスを展開しているため自社の『買い周り需要』を手にできる可能性も十分にあると言えます。

何より日本では知らない人がいない楽天ブランドがあるので安心してNFTを販売できると言えます。

『NFT Studio』は国内初のクレカ決済を行なっていた

国内初でクレジットカード決済によるNFTオークションも開催したキャリアを持つブロックチェーンゲーム・NFT関連企業のCryptoGames(クリプトゲームス)が運営する「NFT Studio」も安心してNFTを販売できるNFTマーケットプレイスだと言えます。

『NFT Studio』はコインチェックNFT、nanakusa、Miime、Enjin market place 、OpenSea、Rarible など多くのNFTマーケットプレイスとの連携もしています。

国内ではGMOがNFTへの正式参入

GMOインターネットグループの子会社であるGMOアダムは、2021年8月からNFTマーケット『Adam byGMO』を開業しています。

GMOインターネットグループは仮想通貨やFXなど多くのプラットフォーム事業を抱えていおり、NFTに関しても非常に早い市場参入となりました。

『Adam byGMO』の取り扱うNFT

『Adam byGMO』が現在、取り扱っているNFTのジャンルは、アート、マンガ、音楽、写真などに分けられています。

NFT自体がまだ発展途上なことは言うまでもなく、サービスは随時アップデートしていくスタイルだと言えます。

具体的に言えば、NFTは元々ボーダーレスなプラットフォームで出品所持などがしやすい仕組みにはなっていますが、現在は『Adam byGMO』のNFT認定代理店を通さなければなりません。

ある程度の精査が市場を整えるという意味合いにつながるとも言えますが、非中央集権型の魅力を最大に発揮できる仕組む作りに期待の声が高いとも言えるでしょう。

メルカリもNFTサービスを今年開始予定

メルカリは既に昨年2021年4月に暗号資産やブロックチェーンに関するサービスを開発する子会社メルコインを設立しており、日本国内でのメルカリユーザーの登録情報を持ってNTFへの参入となると、NFTが日本でも身近な存在にするきっかけになるかもしれません。

メルコインによると2022年6月末までにNFTに関するサービスを開始予定としています。

チェーンやネットワークなどについてはまだ正式発表待ちの状態ですが、NFT購入に必要なイーサリアムがメルカリでの保有売掛金との換金などに繋がれば非常に魅力的だと言えるでしょう。

『リカバリーフレーズ』は少しの言い回しで言ってしまう心理が悪用される

リカバリーフレーズ=銀行の暗証番号のようなものです。

リカバリーフレーズさえ手に入ればどのような悪用も可能だということです。

しかし、簡単に教えることはしないですが、例えば「作品を作るのに前金を支払うよ」と言われ「今は手数料が高いから直接入金してもいいか?」と言われると銀行の暗証番号と違いまだリカバリーフレーズがどれだけ重要かわからずNFTを販売しているアーティストやクリエイターが多いため、教えてしまうパターンがあるのです。

何度もさまざまなNFTプラットフォームや取引所などでも通達されていますが、『リカバリーフレーズ』は絶対に教えてはいけません。

【危険だけど・・・】NFTは正しく理解すれば大丈夫

今回の原稿(記事)を書き進めるのに躊躇したのは、リスクを理解して正しい知識を身につける重要性をお伝えしたかった反面「NFTで犯罪や詐欺・マネロンに巻き込まれたくない」と思わせてしまうと不安にもなりました。

しかし、簡単にこの内容を言い換えれば『都合の良すぎる話は注意しろ』という親からの説教だと思ってもらいたいのです。

知らない人に着いていくな、というのは「飴をあげる」のではなく「飴が欲しそう」な子を探す犯人の心理を逆に考えた教えだと大人になって気づくはずです。

『NFTで犯罪や詐欺・マネロンに巻き込まれたくない』ならば、「お金が欲しい・わからない・初心者』だということを伝えない・伝わらないようにしていくだけの知識を身につけることが重要だと言えます。

NFT関連記事

NFTって結局何?を解決する記事
NFTと関連する仮想通貨・暗号通貨【まだ間に合う投資銘柄も紹介】
NFTでお金持ちになりたい、稼ぎたい(副業に使える?)を解決する記事
NFTの影響力と市場の大きさ(国内・海外企業の動き)
NFTfi』とは?NFTDeFiで何ができるのか
OpenSeaNFT(デジタルデータ・アート)を出品する方法
NFTでお金持ちになりたい、稼ぎたい(副業に使える?)を解決する記事
【実は知らない】『NFT』をクレジットカードで買う方法(OpenSeaも可能に!)
NFTの影響力と市場の大きさ(国内・海外企業の動き)

NFT 講座カテゴリの最新記事