投資でロボアドバイザーをドンドン使うべき理由
そんなコンテンツが溢れる状態なので、わざわざ反対の意見を書くのは読み手のニーズを考えられていないと誤解されそうですが、
ロボアドバイザーをおすすめする理由は、このサイトで収益化したいからではありません。
ここの前提を踏まえて『投資でロボアドバイザーをドンドン使うべき理由』を読み進めてみてもらえたら光栄です。
そもそもロボアドバイザーとは？
ロボアドバイザーは通称ロボアドと呼ばれています。
アルゴリズムによって、資産状況、環境、目的などに合わせたポートフォリオを分析・解析・診断し、投資商品の選定を含む、リバランス（資産配分の調整）全てをまかせっぱなしでできるものです。
ロボアドバイザーの種類
ロボアドバイザーは投資助言型と投資一任型の2種類に分かれます。
助言型のロボアドバイザーはアルゴリズムなどで導き出したデータによって、投資信託やETFの銘柄や配分などを選ぶ場合に使われます。
投資信託やETFの選定に加えポートフォリオの分散構成やリバランス、後半に解説する『税金最適化機能』などをリモートフルな状態にできるのが投資一任型です。
『投資助言型』は基本的に無料で使うことができ、
『投資一任型』は、手数料は発生します。
ロボアドバイザーの優位性
個人投資家は自分の強みを活かせる投資商品に資産を集中させがちです。
筆者の私で言えば、FXに投資資本が集中し、通貨ペアもリバランスしにくい状況い悩みます。
ETFの選定や暗号資産・さらに米国株・社債・そして現物のゴールドやパラジウム・先物まで情報を収集すると、限界を感じる部分もあります。
そんな中、ロボアドバイザーは日本国内外・金融商品の得意・不得意なく自分の資産に合わせて投資信託やETFでリスクと資産分散を行うことができるため、非常に便利なのです。
投資でロボアドバイザーを使わない方が良いと言われている理由
投資の勉強ができない
ここで、ロボアドバイザーはなぜ多くの人が使わない方がいい、使うことにデメリットがあると言われるかについても触れておく必要があります。
ロボアドバイザーはあくまでもドルコスト平均法など中長期的な投資に用いられる手法を取り入れる場合が多く、短期の投資には向かないと言われています。
さらに、元本割れのリスクがあり、手数料が高いという部分です。
確かに、この事実は覆りません。
そして、投資の勉強・情報収集・トレードのスキル・感覚が養われないという部分があります。
しかし、日本で投資を実際に行なっている人よりしていない、資産運用をせず普通預金に預けっぱなしの方が非常に多いという現実を見ると、まず投資や資産運用の入り口としてでもロボアドバイザーを活用するべきだということです。
まずは、投資や資産運用に興味を継続して持ち続けるためには『きっかけ』が必要です。
そのきっかけ作りにロボアドバイザーやAI、少々高い手数料を納めてもいいのではないでしょうか。
元本割れのリスクがあり、手数料が高い
投資の勉強・情報収集・トレードのスキル・感覚が養われない
しかし、一から初めてでも投資や資産運用は始めることができる
ドルコスト平均法とは？
ドル・コスト平均法とは、常に一定金額を、定期的に買い足すことで全体の平均購入単価を平準化させる効果があります。中長期的な資産形成を行っていく上で有効な方法のひとつです。
ロボアドバイザーは手数料や運用コストが高いのは本当なのか？
ロボアドバイザーの手数料の多くは預かり資産の約1%です。
そもそも、投資信託やETFを行なっている方も手数料は掛かっています。
ファンドラップの運用手数料が、2〜3%であることと比べると、
決して高くないというのも知っておくべきことでしょう。
さらに言えば、NISAなどを活用できるのに活用せずに投資や資産運用をしている方も大勢います。
投資でロボアドバイザーをドンドン使うべき理由は少額分散投資ができる
投資信託やETFは『複数の企業や指数』に対して資金を投入する場合が多いです。
そのため、個別銘柄の株式投資であれば、最小購入単元などの制約を加味すると資本が多く必要になるため少ない資本で資産運用をする場合にはデメリットになります。
投資信託やETFのように『複数の企業や指数』に分散できることはメリットだと言えます。
ロボアドバイザーを使えば、莫大なデータから導き出される運用先で複数の投資信託やETFでさらに分散運用できるため、メリットは十分あると言えます。
ロボアドバイザーでの目指すべき運用リターン
ロボアドバイザーを利用する上で『どれだけのリスクを許容するか』という部分は、逆に言えばどれだけ攻める投資にウエイトを置くかという部分にもつながります。
それに加え、自分自身がいくら運用益をいつまでに作りたいか、というビジョンや目標値も決めると、効果的にロボアドバイザーを駆使することができます。
- 資本が500万円〜1000万円の場合は5年運用でまずは20％のリターン
- 資本が300万円〜500万円の場合は5年運用でまずは15％のリターン
- 資本が100万円未満の場合は5年運用でまずは12％のリターン
実際5年の運用期間で20％を超えるリターンの実績を多く出しているため、上記の目標値は不可能ではと言えます。
投資でロボアドバイザーとNISAを同時に始めることもできる
前述した『NISA』や『つみたてNISA』も使えていないし、『資産運用の波に置いて行かれた』と感じている方は、ロボアドバイザーで一般NISAまたは、積立NISAに対応しているものを選べば、NISAで資産運用している人にも、投資信託やETFをしている方にも追いつくことができます。
＊ロボアドバイザーは、NISAに対応するのは助言型のみで、一般NISAは対応し『つみたてNISA』は非対応というケースもあります。
非課税制度を利用しながら、投資や資産運用でロボアドバイザーを使えば運用コストの問題もさらに緩和されます。
さらにいえば、
投資を全くしたことがない方は、投資をしているすべての人がスゴいと思っているかもしれませんが、たった一つの行動と決断だけで追いつけるくらいしか、差はできていないものです。
補足：「NISA」とは？
「NISA」の正式名称は、少額投資非課税制度です。
NISA自体は金融商品などではなく、『制度』で「NISA」は最長10年まで運用益に対する税金を非課税にすることができます。
簡単に言えばNISAは「NISA用に作った口座の中の資金で運用・投資するものは非課税にする」という制度です。
日本人がどれだけ保守的で投資へネガティブか
IT分野・メガテック産業に日本の企業が入れなかったこと
アメリカでは14％ほどの預貯金とし、日本は52％を現金で預貯金をおこなっています。
ビットコインなどの暗号資産を運用せず、NISAやiDeCoなどの非課税優遇措置を活用しないのも、『投資をするリスク』が『投資をしないリスク』を未だに上回っていると思っている方が残念ながら多いのです。
少し前までは、貯金と年金と退職金で生涯を生き延びれましたが、今は違います。
「周りで投資なんてしていない」のは、投資や資産運用に興味のある人はその人たち同士で『引き寄せ効果』を生んでいて、投資をしていない人には投資や資産運用をしない人が集まっているだけなのです。
さらに言えば、日本はお金の話が『悪い』『汚い』という印象がいまだにあります。
そのため、実はお金持ち、実は副業・運用益がある人、不動産収入がある人などたくさんいるのです。
皆さんが仮に親から相続でまとまったお金が入った時に友人に、「今、お金あるんだよね」とわざわざ言わないのと同じなのです。
自分に『最適』なロボアドバイザーを選ぶ方法
ロボアドバイザーを選ぶというのも、難しいことではありません。
最初に説明した『投資一任型・助言型』のどちらを選ぶか。
という部分が決まれば、大きなフィルタリングが終了します。
あとは、つみたてNISAを含む積み立てをしたいのであれば、
NISAの対応ができるか（既に利用済みの場合は不要）
自分のしたい投資商品がコモディティの金や不動産のREITをしたい場合のみ、重要だと言え、基本的に投資信託やETFのみという場合であれば『手数料』や『税金最適化機能』を優先してもいいでしょう。
参考：実はロボアドバイザーの『税金最適化機能』がスゴい
投資一任型ロボアドバイザーには『税金最適化機能』という機能があります。
簡単に言えば、ロボアドバイザーで運用を終了する時まで税金の支払いを先延ばしにしておくことができます。
つまり、利益が発生すればその金額に応じて税金を支払いますが、逆に元本割れしてしまった場合には税金は発生しません。
なぜ、これが素晴らしい機能かというと、
簡単な例でいうと、
2年間（＊通常はもっと長い）運用し、『1年目50万円利益』『2年目60万円損失』の場合・・・
『税金最適化機能』がなければ、1年前の50万円の利益に対して税金は納めないといけません。
しかし、『税金最適化機能』があると運用期間中の利益と損失は相殺され、この例で言えば税金は1円も納める必要がありません。
他にも、利益がある年ごとに税金を払ってしまうと、複利運用の運用効率は落ちることになります。
運用率を最も上げるには税金は後払いの方が複利の効果は生みやすいのです。
ただし、非課税枠のあるNISAなどとの併用は制度上できないので注意が必要です
参考：WealthNaviのDeTAX（デタックス）
『税金最適化機能』の代表的な存在なのがロボアドバイザーの『WealthNavi』のDeTAX（デタックス）』です。
『WealthNavi』のDeTAXは前述通り、NISA口座で使用できませんが税負担が4000円を超える場合を目安に、税負担の一部または税負担の全額を翌年以降に繰り延べる機能があります。
実際の取引では運用利益がマイナスになっている銘柄をいったん売却して損を確定させ、すでに実現している「利益」と、売却によって実現した「損」を相殺させます。
そのことによって、利益を圧縮させることができ、税負担を翌年以降に繰り延べます。
それと同時に、マイナスになっている銘柄の売却と同時に、同じ銘柄を、同じ数量、同じ価格で買い戻すことをしてくれるため、これを自分でやるにはかなりの手間です。
