お金持ちや投資家が『野菜』や『農業』に関心を持つ理由

お金持ちや投資家が『野菜』や『農業』に関心を持つ理由

お金持ちや投資家が『野菜』や『農業』に関心を持つ理由

過度のインフレが発生し物価上昇が当たり前のようになってきた中、『気がつけば値上がり』したことに気づいた方もいると思います。

値上げに気づいたところで、抗えないと支出が増えていくのが『普通』の方々です。

『普通』に支出が増え、値上げに抗えない理由、そしてなぜ物価は上がっていて、どうすれば自分たちは良いのかというところまで考えている方は非常に限られています。

金融リテラシーが高い層は、ここ数年で大きな判断を行い野菜や食糧への意識に投資をし始めました。

お金を稼ぐだけが金融リテラシーではない

自己資産を守るために生活水準を保つ方法を模索する

まず近年の金融リテラシーが高い層は、お金を稼ぐ・増やすという以上に自分達の生活に危機感を感じている方が多いです。

それは日本という国の法定通貨への価値がつけられなくなってきていることや、地政学的リスク、ESG問題などあらゆる角度で見ても日本は『ヤバい』と判断できるのです。

▷▷ESG投資とは?方法やSDGsとの関係性、儲かる仕組みはあるのか?

だからこそ、金融リテラシーの高い層は、お金を稼ぐ・増やすのと同じ力量で『守る』ことに実行を移しました。

資産を守ること=野菜を作ること?

近年、金融リテラシーを高めた富裕層の方の興味は、引き続き海外移住をするか、都市部を離れるかということです。

海外移住はさておき、なぜ都市部を離れるかというと、『都市部にいる意味がなくなった』出来事が多く発生したためです。

▷▷なぜお金持ちは海外・シンガポールに移住するのか

今後もリモートワークなどの浸透により、経済全体が都市部の優位性を見出せない時代に突入したと考えられます。

さらに、都市部のスーパーで農家の人の名前が書いてある野菜を買うにしても、誰が箱から出し、自分が手に取るまでにどれだけ多くの人が生で食べるものに触れたのか。

そして、農薬・肥料・野菜の質というのは旨味だけで評価ができません。

まず、この複雑化された経済や社会で自分を守るためには、自分の身は自分で守るには、信じられるのは自分だと感じているのです。

金融リテラシーが高けば野菜作りを今すぐ始める

日本の一部の経済力を確保した人は、家庭菜園をしている傾向があります。

それはスローライフの一環として、メディアでは取り上げられていましたが、自分で作れる野菜をお金を出して買うという支出構成を疑ったのです。

家庭菜園でトマトやナス・きゅうり・さつまいも・ハーブなどの香草を育てることは、そこまで難しいことではありません。

金融リテラシーというのは『先見性』が磨かれるため、今後どうなっていくかを想定・予測すれば『野菜』というのは非常に重要な存在になっていきます。

野菜を作るメリット

私たちは年間25000円以上野菜にお金を払っています

つまり、

4人家族であれば単純に12万円野菜にお金を支出しています。

12万円の支出と言えば、スマホやネットなどの1回線分です。

今後、所得の高い世帯でしか生野菜は食べることができない時代が来る可能性は高いと言えます。

家庭菜園をすれば、少なくとも新鮮な野菜は自給することができ、近所に差し上げることもできます。

これがどれだけ将来の財産・資産になるかと言えば、計り知れないほどのコミットがあるのです。

【重要】野菜の値段は確実に今後も上がる理由

日本の食料自給率を暴落させるきっかけは『肥料』

野菜は『肥料』が生命線です。

肥料がなければ農家では商売になりません。

野菜の肥料としての3要素『窒素、リン、カリウム』は輸入に依存しています。

窒素では言えば約90%は中国からの輸入で、中国がESG対策で窒素の製造過程で発生する二酸化炭素(CO₂)を減らすため肥料工場自体の操業に規制をかけました。

その結果、既に日本はJAや大きな農協が保有している肥料備蓄で運営している状態にまでなっていて、肥料不足は今後深刻になっていくことが目に見えています。

肥料という品不足は肥料自体の価値を上げることになり、価格上昇につながり、結果として野菜の値段は高騰し続けることになります。

これは中国サイドの政策都合ではなく、ESG対策は世界中が行うものだと認識するべきで、中国からの輸入がダメならば他国に頼るというわけにはいかない事情があります。

つまり、食料自給率は全く当てにならないことに金融リテラシーが高い方は気づいてしまうのです。

日本は野菜や米・大豆・麦などの作物は日本でも自給できているというのは勘違いで、肥料という生命線がなくなれば、日本の食料自給率は大幅に下がることになります。

野菜と肥料不足の緊急対策はリスクが高い

仮にも、肥料が仕入れられない状態になり、政府や企業が最新のテクノロジーで肥料を人工的に作れるとして、「野菜ができる』から成功だという判断しかできない部分があります。

既存の農業では、長い歴史で失敗も多く経験しています。

例えば、海外などは農薬を使用した野菜を摂取した子供は注意欠陥・多動性障害(ADHD)になりやすいと、ハーバード大学は2012年から発表し続けています。

農薬の使用率が多い国ほど自閉症など発達障害が多いというエビデンスもあります。

それでも日本は農薬の使用率が未だに高く世界で3位です。

この過去の経験やプロセスを抜きに最新の技術によって生まれた野菜で、生まれた子供の食育ができるかを証明することは、誰もができない部分なのです。

農家・農業と家庭菜園の差

農家と家庭菜園の差は見栄えの悪さが値段に関わるという点です。

逆に言えば家庭菜園では不揃いな大きさのトマトやじゃがいもなどを捨てることはしないでしょう。

しかし、農家の場合は見栄えや不揃いなどによって、値段が大幅に落ち、輸送コストを考えると利益が出ない状態になります。

その結果現在の農業での年収は約150万円〜300万円程度が平均になっています。

野菜が食べられない=食糧不足

野菜と米の関係と食糧不足の原因

野菜の値段が上がるのには『肥料』問題以外にも、原油高であることも挙げれます。

トラクターの実働費・卸・店舗への配送に全てクルマが使われるため、原油高(=ガソリン価格)は野菜の値段に関係することになります。

日本は、日本国産原油の100倍以上を他国から輸入しているため、もはや原油高や肥料不足などでお米すらも食べられない時代に突入する可能性があるのです。

日本の輸入事情が経済の脆弱化につながる

日本は経済的に豊かな国だと途上国からすれば思われます。

途上国にあって、日本にないものがあれば確実に日本の手札は悪い状態になります。

自分の店でしか売れないもので需要が途切れないものがあれば、言い値で売れる状態と似ています。

煽る言い方をすれば、日本は絶対に必要なら値段を10倍にしても買ってくれるというわけで、日本からすれば10倍の値段をつけられても買わざるを得ないのです。

これは昨今の地政学リスクでの天然ガスの事案と酷似していて、制裁やペナルティを跳ね除ける武器になるのです。

値上げされた輸入品は、結果として物価高となりハイパーインフレの原因になります。

それにも関わらず経済成長に関連付かないため収入は増えない状態なので『スタグフレーション』状態が見込まれるのです。

▷▷『日本が先進国でなくなる』ことに『安心をしてはいけない』理由

お金持ちや資産家が動き出した『食糧不足』での稼ぎ方

ここで、金融リテラシーが元々高い資産家やお金持ちは何をするのか。

簡単に言えば、現状の打破をする突破口を作ります。

現状では農業従事者の高齢化問題も重なり、65歳以上の農家・農業経営者が70%を超えました。

若者を農家にさせる仕組みをメディアで作り、最新技術組み合わせて経済規模を大きくします。

近年で言えばDX(デジタル・ トランスフォーメーション)化も組み合わせるビジネスをすることができますし、農業資材として「バイオスティミュラント」などへの投資も候補に挙がります。

▷▷DX関連銘柄は儲かるのか?なぜDX化が投資家の評価点なのか

農業をDX化させること≠家庭菜園=依存しない環境作りが投資に

農業のDX化は、アナログの極みをデジタル化させる部分でもあります。

全くデジタル化が進んでいない農業でDX化するということは、逆に言えばDX化したことで管理される側に農業自体がなるとも言えます。

今後、農業をするためにはIT技術や知識が必要で、農業をするためには初期費用や資本がなければできない業種になるということ

経営者が考えると、DX化させるためのコンサルティングをしたりサポートに加え、輸送にはこの業者・肥料はこの業者という事実上の縛りを作れてしまうのです。

もしもDX化しなければ卸先がなくなるという自体も容易に想像がつくため、農家や農業の方々は身の振りが非常に難しくなると言えます。

一方、家庭菜園はDX化など無縁であることが良いのです。

アナログで古き良き手作業の畑を維持することに価値がある=依存しない環境づくり

につながるのです。

お金持ちや資産家がいち早く『野菜』や『自給自足』の重要性に気づいた理由

お金持ちや資産家がいち早く『野菜』や『自給自足』の重要性に気づいた理由は、やはり金融リテラシーのアンテナが多く張られていたからだと言えます。

SDGs・ESGの取り組みに注視していた資産家や投資家はグレートリセットに舵を切ろうとしている世界に気付きやすかったのです。

つまり、『稼ぐ+増やす』という前進性だけでは不十分な時代に突入すると理解するためには、過去の経済の動きや企業の成長・金融の情報も関わってくるのです。

グレートリセットとは?

『オールリセット構想』というのは水面化ではさまざまな呼称でありましたが、世界的に認知されたのは2021年のダボス会議からです。

グレートリセットにはSDGs・ESGの関連する取り組みと共通する部分が複数あります。

具体的には根本的に化石燃料ありきの交通インフラを廃止させることや、気候変動を食い止めるための脱炭素などもグレートリセットの対象になります。

貧困やジェンダー不平等、人種的不公平をリセットさせるという部分も共通しています。

▷▷投資家が恐れる『グレートリセット』、現金や仕事を失う時代に

金融リテラシーが高ければ『じゃがいも』を育てる

『じゃがいも』などの芋類は何より人間の主食としてお腹を満たせる野菜です。

ちなみに、ドイツやフィンランドなどでは『じゃがいも』をパン以外の主食としています。

じゃがいもは肥料がなくとも収穫できますし、使用しても少なくて済む(肥料を与えすぎると悪い菌類が繁殖しやすくなるため)野菜です。

さらににじゃがいもは大きな発砲スチロールやバケツでも比較的簡単に育てることができ、無限栽培と言われ、種も収穫したじゃがいもでできるため、育てるためのコストが少なく済みます。

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