ビットコイン（デジタルゴールド）は本当に金（ゴールド）と同じ価値があるのか

ビットコイン（デジタルゴールド）は本当に金（ゴールド）と同じ価値があるのか

ビットコインがデジタルゴールドと呼ばれている理由

これまで多くの仮想通貨・暗号資産についての寄稿をさせてもらっている中、執筆中ですら大きく変動し変化していく仮想通貨・暗号資産・ブロックチェーンという世界です。

その中で、ビットコインは不変の価値、むしろ希少性のあるものという表現をしてきました。

この『ビットコイン＝不変的で希少性の高さ』はどこまで『金・ゴールド』と似ており、デジタルゴールドとして認識していいのかどうか判断するための情報をシェアさせてもらおうと思います。

参考記事➡︎【初心者でもわかる】ビットコインの値段・価格が1000万円になると言われる理由

ビットコインがデジタルゴールドと呼ばれている理由＝希少性≒発行上限枚数

ビットコインの希少性を発生させる原因は、発行上限枚数が2,100万BTCという発行総量が決まっており、発行上限枚数は2100万枚のためすべてのビットコインが発行されたあとは、新たに発行されることはなくなることです。

そのうちの2019年に約80％、既に1,800万BTC分は世に出ており発行が完了しています。

さらに、ビットコインという仮想通貨・暗号資産は通貨インフレを抑制させるため4年に1度の半減期を設定しています。

ビットコインの半減期は33回までとされており、この半減期を迎える回数も絶対に覆らない決め事と言えます。

流通した使えないビットコインの存在

ビットコインはまだ登場して間もない通貨であり、デジタルウォレットの使い方や注意点を深く理解できていない投資家も数年前まで多くいました。

『流通した使えないビットコインの存在』と聞くと半減期の話を思い出しますが、そうではなく投資家やビットコインを保有しているユーザーが半永久的にアクセスできない状態になっている約400万～600万BTCのビットコインがあるとされています

『ビットコイン＝デジタルゴールド』＝金（ゴールド）と同じ価値なのか≒共通点

金（ゴールド）は現時点で採掘量が約15万tほどで、採掘が今後できると予想されている量は約6～7万tと言われています。

つまり、ビットコインの発行上限枚数と同様に、無限に採掘できる資源ではないということです。

ビットコインと金（ゴールド）は法定通貨ではないため、中央銀行や国・政府によって価値を上げたり下げたりするような外部からの影響を受けにくいことも共通点として言えます。

『ビットコイン＝デジタルゴールド』＝金（ゴールド）と同じ価値なのか≒共通点＝偽造

ビットコイン（デジタルゴールド）と金（ゴールド）は共通して偽造が非常に難しく、現実問題では不可能と言えます。

ビットコイン（デジタルゴールド）はマイニングされた通貨の発行や、取引の詳細情報は、すべてがコンピューターネットワーク上（ブロックチェーン）に分散されて、保存される仕組みです。

つまり分散してしまっている情報は、誰かが一部改ざんをしても、他のネットワーク上の情報とアンマッチを起こし改ざんができない仕組みになっているため、偽造紙幣・貨幣などが起こらない通貨だと言えます。

ダイヤモンドはジルコニア（人工ダイヤモンド）を作ることができますが、金（ゴールド）は偽造が化学的に可能であっても偽造する方がコストがかかってしまうため偽造するメリットがないと言えます。

そのため、できたとしても金メッキ、金張りにゴールドの刻印を押すという子供騙しのようなことしかできないのです。

『ビットコイン＝デジタルゴールド』＝金（ゴールド）と同じ価値なのか＝ストックフローモデル

『ストックフローモデル』は元々現物資産の金や銀など商品の希少性と価値を測る分析に用いられれており、ビットコインがデジタルゴールドと言われた論理的な証明がされています。

ストックフローモデルの計算式は市場に存在する量（ストック）を年間供給量（フロー）で割ることで算出されます。

実需が考慮されていないため大きく参考にはしにくいですが、ビットコインの希少性を証明したと言えます。

ビットコイン（デジタルゴールド）と金（ゴールド）は同じ価値なのか≠優位性

金（ゴールド）は有形物であり視覚で確認をすることができ、重さを確かめることができます。

ビットコインは無形物のため、金（ゴールド）のようにプルーフコインやジュエリーなど商品化はできないという点です。

しかし、買い物をいざする時に、金貨で買い物はできず、銀行などの金融機関で法定通貨に換金する必要があります。

参考：仮想通貨・暗号資産との相関性は『S&P500』にあるのか

ビットコイン（デジタルゴールド）が金（ゴールド）より優れている点

もちろん、金（ゴールド）のネックレスや指輪で、食料品や飲料水を買うことはできませんが、ビットコインはネット環境があれば、決済などに使用できます。

さらに言えば、無形物だからこそビットコインには優位性もあり、金（ゴールド）を資産として保有している場合、「半分売りたい」「100万円分現金（法定通貨）にしたい」ということはできません。

その点、ビットコインなどの仮想通貨・暗号資産は小数点以下8桁までの価値を分割することが可能で、金庫やセキュリティー面でも優位性が高いと言えます。

そのため、ビットコインは金（ゴールド）の代わりになるデジタルゴールドというよりも『次世代のゴールド』ということもできます。

【嘘と真実】有事の金（ゴールド）≠ビットコイン（デジタルゴールド）

ビットコイン（Bitcoin）は世界経済の指図を受けないと過去の記事で紹介したことがありました。

ビットコインは、一部のチャートと近年相関性が見つかりますが、中央銀行や国の管理下にないため、FXなどよりも経済指標に左右されにくい特徴があります。

しかし、一部からは「ビットコイン（デジタルゴールド）は有事の金の代わりにはなれない、嘘だ」という声もあります。

直近で言えば、ロシアのウクライナ侵攻に伴うビットコインの乱高下が原因とされています。

日本では1601年に金・銀貨を発行され、三代将軍家光の時代には銅貨（銭貨）の鋳造が始まっており、これまでチャート以外にもたくさんの『有事』を経験してきたのが金（ゴールド）です。

その点、ビットコインを含め仮想通貨・暗号資産はまだまだ成長期であり、長期的なチャート分析ができない点から『嘘か本当か』の判断が非常にしにくいと言えます。

ビットコインが金融市場の混乱時に投資家がお金を置いておく安全な避難先（価値保存の手段）となる資産なのかどうかを明確に言い切れないのは事実だと言えます。

『ビットコイン（デジタルゴールド）と金（ゴールド）』＝現金よりマシ

ここでビットコインの比較が金（ゴールド）ではなく現金ではどうなのか、という考えを言えば、現金で資産を保有しておくよりかはマシであることが多いとは言えます。

法定通貨の現金は現在マイナス金利であり、現金が金（ゴールド）と相関性がなく、金（ゴールド）とビットコインとの相関しているためです。

さらに現金はインフレにも影響されるため、物価高になれば資産が減らずとも同じ金額で買える量は減ることになるため、現金の価値は実質落ちることになることを投資家は考えています。

もちろん、ビットコインのマイニングなどのコストはかかりますが、中央集権の国営銀行・中央銀行の運営費や現金を維持するためのコストとは比べものになりません。

ちなみに、日本は現在、1万円札などの紙幣や500円などの硬貨を日本で使える現金として維持するのに、年間8兆円後半から9兆円超必要とされています。参考：なぜ現金やお金の仕組みが変わっていくのか＝現金がなくなる時代になる