- 1. 仮想通貨・暗号資産との相関性は『S&P500』にあるのか
- 2. 仮想通貨・暗号資産との相関性は『S&P500』にあるのか
- 3. 仮想通貨・暗号資産と相関性のある『S&P500』 の存在=米国株との相関性が高い
- 4. 仮想通貨・暗号資産と相関性のある株価指数や通貨はない≠ビットコインと『S&P500』
- 5. 全ての経済指標と相関性があるのが仮想通貨・暗号資産
- 6. 仮想通貨・暗号資産と相関性を探す➡︎有事の金=仮想通貨?
- 7. 仮想通貨・暗号資産は相関性≠ゴールドとビットコイン
- 8. 地政学リスクと仮想通貨・暗号資産の相関性
- 9. 仮想通貨・暗号資産の相関性の探し方
- 10. 仮想通貨・暗号資産は相関性が簡単に見つからない=儲かりやすい投資
仮想通貨・暗号資産との相関性は『S&P500』にあるのか
『S&P500』とは?
S&P500は、アメリカの代表的な株価指数で『S&P Dow Jones Index』が算出しています。
S&P500の具体的な算出方法は『ニューヨーク証券取引所』を始めとしたNYSE Americanやナスダックに上場している主要企業500社の株価を基に算出されています。
S&P500は時価総額加重平均で求められており、日本の代表的な指数である東証株価指数(TOPIX)や、中国の代表的な指数である上海総合指数も同じメカニズムで算出されています。
補足:時価総額加重平均とは
時価総額加重平均とは組み入れている銘柄の時価総額の合計を、基準時点の時価総額の合計で割ったものです。
仮想通貨・暗号資産と法定通貨の相関性
元々仮想通貨・暗号資産の代表であるビットコインは、ほかの投資商品や他資産の相場と相関関係がないとされていました。
既存の法定通貨の場合は、ドルが売られて円が買われると『ドル安・円高』傾向になります。
逆は『ドル高・円安』になるという通貨ペアによる相対的な現実問題で関係は切り離せません。
法定通貨は中央集権的・管理者の位置付けである国が発行しているのに対して、仮想通貨・暗号資産はブロックチェーンに参加している人たちが共同で管理している非中央集権的な仕組みであるため、法定通貨のドルや円などと相関性はないと言われてきました。
仮想通貨・暗号資産との相関性は『S&P500』にあるのか
S&P 500 におけるPER(株価収益率=業績予想と現状の株価水準を比較した指標)とビットコイン価格のピークが一致していることを指摘する記事が報じられたことがありました。
仮想通貨・暗号資産と相関性のある『S&P500』 の存在=米国株との相関性が高い
前述通り、S&P500はアメリカの主要企業500社の株価を基に算出されているため、S&P 500 と仮想通貨・暗号資産の相関性が高いと仮説を立てるとアメリカ株(米国株)との相関性が高いとも言えるのです。
では、本当にS&P 500 と相関性があるのかどうかも気になるところです
仮想通貨・暗号資産と相関性のある株価指数や通貨はない≠ビットコインと『S&P500』
仮想通貨・暗号資産と相関性はあるようでない=S&P500
報道によるとS&P500と仮想通貨・暗号資産が相関性レベルは最高66.2%に上昇でした。
しかし、この相関性レベルに達する前はマイナス30%〜50%の範囲で大きく乱行下していました。
そのため逆相関性があるとも言えるのです。
こうなると、相関性があるともないとも言えてしまうため、情報を鵜呑みにもできないと言えます。
全ての経済指標と相関性があるのが仮想通貨・暗号資産
ここでまとめると、仮想通貨・暗号資産はさまざまな経済指数や法定通貨との相関性・逆相関性があるということは、何かしらとは合致するということにもなります。
さらに仮想通貨・暗号資産はボラティリティが高いため、変動要因が定まりにくいという点においても相関性が簡単に見つからないと言えます。
仮想通貨・暗号資産と相関性を探す➡︎有事の金=仮想通貨?
過去の例で言えば仮想通貨・暗号資産のビットコインがユーロの避難先となったような展開はありました。
リスクオフ局面(リスク資産への投資熱が下がる)では、『有事の金』であるゴールドの値段が上がり円買い・ドル買い傾向が強くなります。
そうなると、仮想通貨・暗号資産との相関性は現物資産の金(ゴールド)や安定通貨であるドルや円ではないかとも考えられるのです。
仮想通貨・暗号資産は相関性≠ゴールドとビットコイン
デジタルゴールドと言われるビットコインは、希少性が発生すると言われているのにも関わらず、『有事』が起きた2022年3月前後は金(ゴールド)と逆相関の位置付けとなりました。
ゴールドはこの有事によって史上最高値・最高額と言われる中、ビットコインは下落しているのです。
これが投資家の不安材料・懸念材料になったとも言われていますが、リスク資産の中・仮想通貨・暗号資産の中でのゴールドのような位置付けでありリスク資産であることには変わりないと言えます。
補足:ビットコインがデジタルゴールドと呼ばれている理由
ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれ、発行上限枚数が2,100万BTCという発行総量が決まっています。
そのうちの2019年に約80%、既に1,800万BTC分は世に出ており発行が完了しています。
金(ゴールド)と同じように現時点で採掘量が決まっており、今後安定的に価値が上がり続けるという期待があります。
補足2:『有事の金』とは
『有事の金』というのは昔から言い続けられており、地政学的リスクや経済的混乱・景気後退・恐慌の際に金(ゴールド)の人気が高まり、価格が上昇する傾向にあります。
そのため、金(ゴールド)は万が一のときに資産が目減りするリスクを抑える役割があるとされています。
地政学リスクと仮想通貨・暗号資産の相関性
地政学リスクが経済不安を煽る際に強くなるのは安定通貨のドルと円です。
法定通貨との相関性はないと物理的には言えますが、仮想通貨・暗号資産に変えられる換金元の通貨で一番多いのは『ドル』です。
つまり、ドル高相場である場合、『ドルの価値が高い状態でわざわざボラティリティが高くリスク資産商品である仮想通貨・暗号資産に換金しない』と考えられるのです。
地政学リスクにはビットコインは有効性が低いとも考えられるのです。
買い同様にビットコインなどの仮想通貨・暗号資産へ避難する傾向があるとも言えます。
仮想通貨・暗号資産の相関性の探し方
投資手法にテクニカル分析は不可欠だと言えますが、『今この時』の仮想通貨・暗号資産との相関性を探す方が有効的だと言えます。
つまり、長期的な相関性ではなく短期目線での相関性を探せば、売買のポイントは探しやすくはなります。
仮想通貨・暗号資産は相関性が簡単に見つからない=儲かりやすい投資
ここで相関性や逆相関が簡単に見つかってしまった場合、そもそもリスク資産の位置付けである仮想通貨・暗号資産のメリットも相殺されてしまうと言えます。
なぜなら少なくともS&P500と完全に相関してしまえば、法定通貨と対して変わりがなくなる存在になってしまうためです。
投資家とすれば、相関性を探したい一方で、全く相関性が探せない仮想通貨・暗号資産(特に草コイン)は発展途上のビジョンや夢・プロジェクトへの期待との相関を求めるためです。