米国株・ドルへ投資をしているのに儲からない投資家が多い本当の理由
今のアメリカは世界の株式市場や経済カテゴリーの全11業種のうち、8業種が米国企業（米国の株式会社）なのは以前のコンテンツでもお話しています。
今回のテーマの伏線として、
投資の根本はいち早く始めて、誰よりも早く撤退することが重要です。
簡単に言えば、投資はどれだけ精度の高い情報とエビデンスがあっても遅ければ利益は出ない＝儲からないということです。
逆にアメリカという世界の市場シェアの高い金融商品や企業で秀でるものに投資しておけば『必ず』『絶対』儲かるはずです。
それにも関わらず、皆さんの懐は抱えきれないほどお金があるでしょうか。
本当に米国株・ドルへの投資は儲かっているのか
米国株で損する確率は0.8%
NYダウに10年間投資した場合、損をする確率はどれくらいかというと0.8%というデータがあります。（1970~2021年の約52年間 (年率+11.1%)）
つまり、約99.2％は10年間NYダウに投資していれば、儲かっていたということになります。
ちなみに、100年間のうちでどのタイミングからでもNYダウに10年間投資投資しても損が出る確率は15.9%しかありませんでした。
NYダウの過去100年間の推移を見ると1920年頃のNYダウは約80米ドルでした。
そこから多くの市場動向が起こったのにも関わらず、NYダウは2021年に33,000米ドルを超えました。
この成長率は約400倍です。
なぜ世界一の企業の米国株、通貨のドルで儲からないのか
日本人の多くは損しかしない投資のからくり
投資における情報というのは経験や肌感覚以上に重要です。
どれだけ順調なチャートでも重要人物の発言・影響力のある人間への憶測で逆行してしまうためです。
情報社会の世の中で、日本はテクノロジーでも決して途上国ほど遅れをとっているわけではありません。
スマホの普及率やインターネットの利用率はどちらも8割を超えており一目瞭然です。
しかし、日本人が決定的に弱い部分が投資での勝率や儲け・稼ぎを激減させています。それは言語です。
日本発信の情報はもちろん、発言されメディアで読み聞きすれば解釈がすぐできます。
しかし、世界企業を保有するアメリカは英語。
英語を話せる日本の割合は10％以下なのです。
さらに金融などの専門用語を即時和訳できるほどの英語力があるのは年収1000万円以上の割合と大差ないのです。
なぜ日本人はこんなに英語力がないのか
日本の学校での英語教育の主眼は、大学受験に合格することに置かれ学校では文法を中心に学び、「読み書き」に重点が置かれています。
日本の英語教師の多くは、自身が英語を上手く話せない日本人であり、英語の母語話者ではありません
直訳や翻訳では伝わらない本当の儲け話
日本語でも「やや不安な部分がある」と「少々不安の部分がある」「多少の不安がある」「不安とは言い切れない」でもニュアンスが異なります。
この『少し』の部分をどう解釈するかが聞き手、読み手の判断材料とも言えます。
そんな微妙なニュアンスが重要なことは皆さんもご存知だと思いますが、そのニュアンスを完全にメディアに任せてしまっている投資家が日本には多いのです。
遅い・古い情報は投資や資産運用は知識にしかならない
日本で海外の重要な会見のインプットをするには、多いところでブルームバーグ社のウェブサイトを使う方が多いと思います。
しかし、日本語版ブルームバーグと海外のブルームバーグ、さらにニュース専門のCNNやアメリカの3大テレビNBCやCBS、ABCではまた解釈が異なるのです。
私たちは英語が少なくとも話せないだけで情報の精査が劣っているのは間違いなく、なるべく脚色されていない情報を得なければならないのです。
『Yahoo!ニュース』の経済カテゴリーなどを参考にすれば、和訳されどこともわからない翻訳者の情報で、あらゆるルートを辿ってラインナップされているので、遅い・古い情報になるのはいうまでもありません。
偏った情報が日本は多い
例えば、交通事故で国産車ではエンブレムも丁寧にモザイクをかけトヨタでもNISSANでもなくはぐらかすニュースをよく観ると思います。
しかし、「高級車ポルシェが・・・・フェラーリが、」とニュース原稿にネガティブが含まれていても読まれます。
つまり、日本に対して消極的な意見をアメリカが言って直接企業に影響が出そうなものはフィルターにメディアがかけているのです。
もっと言えば、日本が困ることは極力取り込まないのが大手のメディアと考えることもできます。
なぜお金持ちは投資に成功するのか
ここでこのタイトルを見るとお分かりのはずです。
お金持ちはそもそも、発信した直後の情報、もしかすると発信する前の原稿の内容を知ることができる権力と人脈があるためです。
ブルームバーグの日本の記者に直接聞けば早いのです。
つまり、リアルタイムで投資情報を得る環境が重要であり、少しでも時差と偏りのない情報を集めて短期的に精査できる環境を整えなければ米国株やドルで勝率を上げるのは難しいと言えます。
自分が知った儲け話は皆知っている
仮に、非常に投資に対して稼げる情報を得たとして、その情報は既にみんなが知っていると言っても過言ではない環境で多くの投資家は投資をしています。
日本時間午前3時半や4時半ごろ重要人物が発言したのを現地の取材班が聞き取り、それを日本支部の証券会社や関連会社から情報を入手します。
そして、その情報を和訳し、文字数や表現などを直し発信する。
これがもし、オンラインの会見を直訳できれば、どれだけの初速で稼げるかということです。
米国株で『損しやすい投資家』
一度ビギナーズラックを経験すると、不確実な自信が追い風となり再投資をしたくなる心理状態になります。
『今更』な投資情報を頼りにトレンドの予測をして損を出しやすいのです。
極端に言えば、自分が知った時点でその情報を読み取って動く方向とは既に逆にエントリーを考える投資家が増えていると考えるべきなのです。
英語が話せない投資家に優位なのはFXよりもETF
運用・投資のプロである機関投資家は私たちの年金資金を米国株などの外国株や債権でも運用しています。
年金資金・厚生年金の運用はGPIFが定めた運用方針・基本ポートフォリオによって機関投資家が運用をしています。
そこで注目なのは厚生労働大臣が委託した行政法人が米国株や外国株・債権を購入している点です。
参考外部記事：ETFの手数料なし＋レバレッジあり＝CFD取引
実質的なドル買いをしているとも言えますが、米国株や債権をGPIFが定めた運用方針・基本ポートフォリオに組み入れている時点で出遅れても利益は出しやすいのです。
そのため日本人投資家は米国株をポートフォリオに組み込むことに優位性があると判断することができます。
▷▷▷『まだ続ける？』『まだ信じる？』間違った金融リテラシー
GPIFとは？
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は厚生労働大臣より委託され、日本国民の年金の運用方針・基本ポートフォリオを含めた中期計画等の策定をしています。
GPIFはあくまでも日本国民の年金の運用方針・基本ポートフォリオを含めた中期計画等の策定をするのみで運用は機関投資家へ委託しています。
英語がわからなくても米国株やETFを損を出さない方法
＝米国株やETFの逆張りしない
米国株やETFをポートフォリオに組み入れるのは投資を専業にしている方だけではありません。
日本で言えばNISA層などはタイムラグの観点が少ない投資家がいます。
その投資家の買い圧力は意外にも大きいため、順張りで買い圧力の波に小さくも乗っている方が損を出しにくいと言えるのです。
