『半導体』への投資どうすれば良い？儲かるのか？

『半導体』への投資どうすれば良い？儲かるのか？

半導体が足りないから、スマホやパソコンの生産が追いついていない、クルマなど多くの生産遅延の原因になっているのはご存知だと思います。

その中で、投資に興味があれば需要と供給のバランスで供給が追いついていない＝需要過多な状態というのは投資のチャンスではないか？

と考えるはずです。

しかし、

そもそも半導体は日本で作られているのか？

生産ラインを持っている企業への投資をするべきなのか？

はたまた、いつまで半導体不足が続く見込みなのか？

という深掘りした情報というのは意外と持ち合わせていないものです。

今回は『半導体』への投資をするべきか否かを判断するための一記事を書いていこうと思います。

そもそも半導体とは？

半導体、半導体という中で、半導体は皆さんも知っているシリコンも実は半導体です。

そもそも半導体という言葉は導体（電気を通す貴金属など）と絶縁体（ゴムのような電気をほぼ通さないもの）の間の特性を持つものです。

ここで不足している半導体というのは、材料として作られるトランジスタや集積回路を「半導体」と呼んでいます。

半導体自体は情報の記憶や数値計算の機能に用いられています。

つまり、センサーや制御装置と呼ばれるものも全て半導体が軸になっています。

なぜ半導体は必要なのか

になってきます。

既存のパソコンやスマホというような商品以外にも、銀行のATMや医療機器、電車・鉄道・飛行機などの交通にも使われています。

今後のAIを社会普及させるためにも、メタバースなどの仮想空間の維持にも半導体は必要です。

つまり、進化させるものの全ては半導体がなければ、実現しないことになります。

半導体はどこで・何に使われているのか？

半導体は、気づかない間に私たちの経済や生活にはなくてはならないものとなっています。

具体的にはIT機器だけでなく、物流・製造・メンテナンスなど半導体なしでできる業種の方が少ない経済環境になっています。

IT機器と言ってもパソコンやスマホのような電子機器かと思いきや炊飯器や洗濯機にも半導体は使われています。

なぜ半導体は不足しているのか

圧倒的な需要の多さと生産が追いついていないのは事実で、半導体の生産工場を仮に作ったとして、半導体を作るための材料が次に足らないという状態になります。

半導体の生産工場もお金をどんどん使って作れば良いと思いますが、建設するのにそもそも1兆円ほど必要になります。

つまり、この感染症や地政学的な経済の落ち込みのタイミングで、工場を作り実際半導体が商品として流通し現金になるまでの間持ち堪えられる企業は限られていると言えます。

半導体工場は非常に危険だとされる理由

ここまで読んで頂いてお気づきだと思いますが、

つまり、利権争いやサイバー攻撃の的になりやすいという危険性があります。

地政学リスクが高まる原因にも『半導体』が関わることになります。

実際、近年の不正アクセスやサイバー攻撃は半導体業界に増加しているという報告も複数あります。

知的財産として半導体を死守するソフト面・工場自体のハードを守ること、を考えると半導体業界というのは少し前の石油パイプラインのような位置付けにも考えることができます。

なぜ半導体工場の火災が外交問題に関わるのか

昨今の半導体の需要過多に注目が集まる一方、立て続けに起こった半導体工場の火災は外交問題にも関わる自体に繋がりやすい背景があります。

実際、前述したように『半導体』の生産や出荷自体をコントロールすれば、経済や金融の実権が手に入るとも考えられるため火事が故意によるものではないか？他国などの攻撃なのではないか？

という憶測が飛び交うのです。

しかし、データで見ると工場などの火災は日本だけでも前年比3割を超える火災発生数を記録する年もあり、約2ヶ月に1回は確実に工場で火災が起こっている状態です。

そのため半導体工場に限ったことではありませんが、工場というそもそも機械自体がコンピューター制御であるため外部からアクセスができれば機械に負荷をかけ続け物理的に発火させることは可能なため、疑う側・疑われる側にならないように国や政府も慎重です。

半導体への投資をプロはどう見ているのか

IC Insightsによると2022年度の半導体の設備投資額は2021年との前年比24％増の1904億ドルとなる見込みが立てられています。

2020年は前年比10％増であったため、本格的な需要と供給不足が指数化されたため、半導体メーカーや企業への資金流入は増加を見込んだ動きになっています。

しかし、工場が完成してしまえば半導体の需要と供給というのは必ずリバランスされるため、短期・中期の需要過多と考えるのが妥当だとされています。

長期的には半導体の生産関連企業は安定銘柄となり、半導体を活用する企業・進化への投資トレンドが再燃すると考えられます。

投資家が『半導体』関連事業の成長率はあると確信する要因

この記事ではひたすら半導体が足らないことへの危惧を促す内容になってしまいましたが、『半導体が足らない状態の今』を冷静に判断すると、半導体関連の企業や事業への伸び代・成長性を予想できます。

具体的に言えば、半導体が足らない状態でもGAFAなどのビッグテック企業が経済の軸として存在し続けているということです。

つまり、半導体を世界的に供給させる競争力が経済の活性化に役立つとされているのです。

現時点で半導体の売上はアメリカが最も多いシェアを持っていますが50％以上を超えることはなく、この半導体を使用された製品をアメリカが独占的に販売している状態になっていないことも特徴です。

世界中が半導体市場のシェア率確保に動く

サムスンなどの主力テック企業を抱える韓国などは、韓国製の半導体をブランド化するために国単位で動き、人材を一から育てることをしています。

中国は、IT鎖国状態で独自性オンショア化を目指して動いていますが、半導体の生産は世界3位まで伸ばしてきています。

残念ながら日本は中国に3位の座を譲る結果となっています。

ちなみに中国は今後2年で3％の半導体の生産率を上げる目標を掲げているため、2024年には台湾と並ぶくらいの生産規模を持つことになります。

ここで注目なのは、アメリカは売上こそ高いものの、生産能力だけでみると実は11％ほどであり、ビックテックがどのような動きを見せるかも注目するべき点だと言えます。

『半導体』投資しやすい金融商品はETFか？

日本の上場している半導体産業の企業で構成し株価の値動きに連動するETFがあります。

『グローバルＸ 半導体関連-日本株式 ETF（2644）』は日本に上場する株式の中から半導体関連のビジネスを行う企業により構成される「FactSet Japan Semiconductor Index」との連動を目指すETFなどがあります。

米国ETFであれば半導体関連で『iシェアーズ PHLXセミコンダクターETF（SOXX）』も知名度の高いものです。

既に商品化され21年が経過したETFで、さらに日本でも人気の「iシェアーズ」です。

iシェアーズ PHLXセミコンダクターETFはフィラデルフィア半導体指数（SOX指数）と連動を目指すETFです。

『半導体』大きく稼ぎやすい金融商品はCFD取引

フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）をベースとしたETFで運用する場合に気になるのは、手数料です。

ETFには基本的に信託手数料や売買手数料が運用コストとして必要です。

さらに、ETFではレバレッジがなく、その点、経済指数系・株式指数系の投資で『稼ぎやすい』のはCFD取引です。

前述の『iシェアーズ PHLXセミコンダクターETF（SOXX）』はCFDでも取引でき、差額取引のため多くポジションを持つこともできますし、レバレッジもかけられるという点でオススメできる投資手法だと言えます。

金融で言えば日本は『出遅れ』が多い中、半導体は逆に1988年ごろは半導体の世界売上高の50％は日本でした。

日本は50％を保有する売上高が

をつけられてしまったのです。

NECや日立・富士通・東芝などの名前はどんどんと聞かなくなり、インテルやサムスンの名前を聞く経済になりました。

今、皆さんの周りの電化製品、スマホやパソコンが日本の家電メーカーでしょうか？

20年前の携帯電話はN503iなどNEC製のものなどが人気でした。

今ではApple社製のiPhone、MacBook、もしかすると4K有機ELなどで話題になったサムスンのテレビの方もいるはずです。

何が言いたいかというと、日本は失われた30年はこのままだと本当に40年に向かい、格差は日本経済や金融だけでなく世界と比較しても格差の下に位置することになる可能性があるということです。