生命保険は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

その中で、「生命保険は不要・加入しなくて大丈夫」と言う人が実は入っている生命保険は『医療保険』です。

節税対策などに効果はあまり元々ありませんが、若い時に加入している医療保険は加入時の年齢で算出された保険料で払い続けることができるので解約をする際は慎重になるべきです。

生命保険の見直しで『すべて解約する』のは損

生命保険の支出を減らしたい・もっと新しくて良い商品に変えたい、そんな需要もありますし保険会社も保険営業も皆、加入してもらいたいですし、加入してもらえるようにメリットを作っています。

ですが、前述通り、加入年齢で生命保険料は算出されるので、特約などのアップデート・見直しをするも主契約と言われる入院日額などは元々加入していた医療保険に上乗せするほうが損をしにくい場合が多いです。

生命保険料が払えない！という場合の解約

保険会社や保険代理店に解約を言う際、保険料を正直に高いとは言いにくく、引き止められるのは、保険会社や保険営業が損をしたくないだけ。

そう考える顧客や加入者は多いです。

しかし、生命保険はさまざまな視点で見て『加入者保護・保険契約者の保護』という観点が充実しています。

一時的に保険料が支払えない理由があれば、保険会社に問い合わせすれば基本的には臨機応変に対応ができる場合が多いです。

さらに、生命保険を家族のためにたくさん加入した、という方もいますが、保険料が払えなくなったが、理由をいうのが恥ずかしいからと、『他に乗り替える』と嘘をついて解約する方もいます。

しかし、それは非常に損をしています。

一時的に特約や主契約などの保険内容を下げて、保険料自体をダウングレードさせることも可能です。

そうすると、『加入時の年齢』を継続することができます。

その後、新しい保険商品でカバーすることもできますし、別の保険会社の商品とミックスさせることもできます。

まとめてドンの生命保険加入は避けるべき理由①

実はオーバースペックな保険に加入してしまう可能性が大きい

では、逆にあえて生命保険入れば良い・加入する！というのにも実は問題があります。

現在の保険業界は他社の保険会社からの乗り替えで商売が成立しています。

もっと言えば、少子高齢化で新入社員が全くの『新規客』と出会うのは入社してしばらくの時間が必要です。

つまり、保険会社や保険代理店はなるべく多くの接点をお客さんと持ちたがるため、『まとめてドン』の保険を提案します。

それに加え、入院日額は120日、入院日額1万円などかなり高スペックの保険内容を提案しているのも散見されます。

決して悪いことではないですし、加入者に万が一のことがあった際に、「これで大丈夫だと言ったじゃないか」と後でトラブルになることを避けるためにも最初はかなり充実した保険内容で提案します。

まとめてドンの生命保険加入は避けるべき理由②

生命保険は分散させて加入することも検討するべき

つまり1契約に対して保険内容が分厚いということは保険料が高いということです。

そうなると、昨今の経済情勢のように何か突発的な不景気や収入減・物価高（インフレ）で保険料が払えない事態になりやすいのです。

その際に、一つは解約してもう一つは残しておくという選択肢を『まとめてドン』の契約ではしにくくなります。

入院日額が1万円は個室に入りたいし必要という場合、入院日額5000円を2口契約し分散させるほうが、自分で支出調整がしやすい場合も多くあります。

『医療保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

病気やケガで病院に行くと基本的には医療費の3割です。

様々な条件で3割以下になることもありますが、公的年金制度というのは常に『70％オフで医療を受けられる環境』だというのは確かです。

そのため、公的年金制度で手出しができるだけの『資産や経済力が永続的にどんな状況下でもある』と確信している方は、生命保険は要りません。

加入しなくて良いと言える層です。

しかし、ほとんどの場合は入院費や手術費、通院する交通費、さらには家族が見舞うこと交通費や仕事を休むことに繋がると想像以上に見えない支出は多いものです。

そのため、生命保険というカテゴリーはたくさんの商品がありますが、私は『医療保険に加入しています』とだけお伝えしておきます。

『がん保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

『がん保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由は、医療保険に追加して加入するケースが多いため、基本的には医療保険に加入してから『がん保険』を検討します。

前述のように『まとめてボン』の加入であればほとんどの場合、医療保険で下記がカバーできます。

• 診断給付金
• 入院給付金
• 手術給付金
• 通院給付金
• 先進医療特約
• 女性特有の疾患・がん特約

そのため、

しかし、分散させてリスク補填を行う場合はがん保険も上手に組み合わせることをおすすめします。

介護保険と就労不能保障

介護保険と就労保険は、加入者側から見れば、どちらも『同じ状態』で働けないことをイメージすると思います。

しかし、保険業界では意外にも大きな差があります。

ちなみに、死亡しても『就業不能・仕事ができない』とも考えることができますが、就労不能は終身保険ではないため死亡保険金という概念は基本的にありません。

就労不能保障・保険の重要性

経営者ほど保険の大切さを理解している理由

実は公的保障の範囲では、自営業・フリーランスは会社員よりも保障が少ないという現実的なニーズがあります。

具体的に言えば、自営業・フリーランスには傷病手当金がなく・国民年金のため障害厚生年金もありません。

働けなくなれば即売上が上がらない状態・生活ができない状態になりやすい傾向があります。

これだけを聞くと重大性に気付きにくいですが、自営業やフリーランスの多くは自己資金が事業資金と連動しているため、急な発病の場合仕入れた在庫や材料・家賃などの支出は永続的にあり、『在庫・材料を消化しない限り現金がない』という状態になりやすいのです。

そのため、経営者ほど医療保険や就業不能保険の重要性に気づくべきだと言えます。

フリーランスブームだからこそ要注意の『生命保険の大切さ』

『老後の問題はまだ先』ではない

重ねて言えば自営業やフリーランスは厚生年金に加入していないため、老後の年金受給額も低い・少ないということ重要性にも気付けないことが多いです。

理由としては、「稼げば良い」と思っているのと同時に、『手が回らない』というのも事実です。

個人代理店と呼ばれる自営業の保険代理店の中に『医者の不養生』状態で廃業を余儀なくした方もいます。

『就業不能保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

逆に、自営業やフリーランス以外はそもそも、有給休暇や傷病手当金などがあるため比較的優先順位は低く考えられます。

そのため、自営業やフリーランスの方から言えば、「会社員なら就業不能保険なんて要らない」というアドバイスが出てくるのでしょう。

しかし、あくまでも比較するのが自営業やフリーランスなだけで、入院や通院期間が長引けば失業や転職をすることになるため一定の現金を確保したいという気持ちにはなるはずです。

『終身保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

晩婚化・独身ほど死亡保険は必要な理由

終身保険や死亡保険は独身の場合、不要・加入しなくて大丈夫と言われるのは、そもそも安易な考えだということは知っておくべきでしょう。

これはあくまでも『自分は困らない』が遺された人は別問題です。

ただでさえ、老後難民と言われる時代に親や親戚が自分の葬儀代など出すことになることに心苦しくなければ、終身保険や死亡保険は不要・加入しなくて大丈夫だと言えるでしょう。

ちなみに、自分の住んでいる家が賃貸の場合も含め立ち退くための費用というのは荷物や家財が少なくとも以外と高額になります。

そのため、葬儀費用などを含め300万円ほどは終身保険・死亡保険に加入しておくのが、筆者の私はおすすめします。

『外貨建保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由

『外貨建保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる理由は、たくさんの観点からあります。

まず、資産運用・資産形成と生命保険を組合わせています。

既に外貨建ての定期預金などを行なっている場合や現在加入中の終身保険を解約して、外貨建てに変更するというのであれば、『外貨建保険』は不要・加入しなくて大丈夫と言われる場合があります。

あくまでも、個人年金・終身保険・養老保険等の貯蓄型の生命保険は、資産形成やポートフォリオの形成時に検討するもので、『医療保険』などとは少し異なると解釈して良いでしょう。

もし生命保険に加入するなら付帯するべきなのは『先進医療特約』

先進医療特約というのは重複加入はできませんが、先進医療は全額自己負担の治療です。

そのため、個人負担額が数百万を超え高額になるケースが多いです。

商談中に『先進医療特約はいらない』と言われたケースもありますが、理由は上限2,000万円もいらないということでした。（＊提案商品の先進医療特約が上限2,000万円でしたが、1,000万円のものもあり）

しかし、先進医療は先進医療に掛かる総額・通算の金額で、保険料は三大疾病の払い込み免除特約付きでも200円以内で入れます。

手軽に払込免除特約なしならば100円以内で加入することもできます。

参考：利用件数の多い『先進医療』の平均 自己負担額

引用元：大同生命　先進医療情報ガイドより

参考：利用件数の多い『先進医療』の平均 自己負担額

引用元：大同生命　先進医療情報ガイドより