『高配当ETF』は本当に儲かるのか？

『高配当ETF』は本当に儲かるのか？

高配当ETFとは

ETFとは、「Exchange Traded Funds」の略で、和訳すると「上場投資信託」です。上場投資信託という名前のとおり、ETFは証券取引所に上場している投資信託です。

一般的な投資信託と『上場』しているかどうかで分かれます。

株式投資は自分で運用する銘柄を選定したのち、売買のタイミングは自己判断となります。

ETFは資産運用のプロが投資家から資金を集めて『大きな資本の一部』として自分の資金・資本を運用をするのが特徴です。

投資・資産運用の初心者におすすめの『高配当ETF』

前述通り、売買のタイミングがまだわからない、何をすればいいのかわからないという『高配当ETF』はおすすめです。

その理由も挙げていきます。

『高配当ETF』は安定的で値動き・ボラティリティが高くない

ETFという商品自体がそもそも、世界の法定通貨の中でも安定的である『円』の指数『日経平均株価』や『東証株価指数』に連動する値動きをします。

つまり、連動する指数が安定的であるため、『高配当ETF』の値動きも安定的なため、大きな運用損失が発生しにくいというメリットがあります。

そのため、一刻を争うような運用スタイルでないため、投資や資産運用の初心者におすすめできると言えます。

継続してポートフォリオに組みやすいのが『高配当ETF』

初心者におすすめの運用方法として『高配当ETF』を紹介しましたが、資産運用のプロや上級者も『高配当ETF』を活用して自己資産のポートフォリオを組むケースは多くあります。

そのため、『初心者向けの資産運用から卒業』というよりも、どのみち選択肢の一つになるため『高配当ETF』の運用経験は将来的に活かされると言えます。

『高配当ETF』は分散投資で有効的でメリットが多い

大きな資産を持つ投資家も少額資本の投資家も『高配当ETF』を活用するという点でいうと、分散した投資スタンス・資産形成が組みやすいとも言えます。

株式投資を始めた方やFXを始めた方はどうしてもそれが主軸の運用収益源になりやすいですが、『高配当ETF』から始めると比較的リスクの低い資産運用を分散してしやすくなります。

例えば、『高配当ETF』に組み合わせて『高配当株』を個別に銘柄を保有することもできます。

つまり、大枠から作っていける資産形成は安定的でリスク分散がしやすいというメリットがあるため『高配当ETF』は皆さんが想像する以上に活用できる商品だと言えます。

『高配当ETF』自体がポートフォリオ化され分散されている

高配当ETF自体の構成が『複数の銘柄』に対して資金を投入しています。

個別銘柄の株式投資であれば、最小購入単元などの制約を加味すると資本が多く必要になるため少ない資本で資産運用をする場合にはデメリットになります。

決められた少額資本で複数の銘柄に運用する方が、大きくどこかの銘柄が外部要因・内部要因等で下落しても、リスク分散ができることになります。

『高配当ETF』は儲かるのか？

ETFという商品自体、安定的である『円』の指数『日経平均株価』や『東証株価指数』に値動きが連動すると、

という考えになるはずです。

しかし、そこで高配当ETFの『高配当』が活かせるのです。

高配当ETFというのは『分配利回り』が高いため、売買によって運用利益を積極的に取りにいかずとも配当利回りで運用益を出すことができるのです。

単純計算で100万円の資本で高配当ETF（配当利回り4％）を保有した場合、年間4万円の運用益が発生します。

出典元：株式会社東京証券取引所　『分配金に着目したETF投資のご紹介』より

米国株ETFと国内ETF

国内高配当ETFと米国高配当ETFどちらが儲かる？

単純に考えるとアメリカの市場規模は日本よりも大きいと言う点で考えると、高配当である企業の母数が多いため、より選択肢が多い中で高配当ETFを選ぶことができます。

さらに　米国問わず『海外ETF』で見るとS&P500指数やナスダック100指数といったメジャーな株価指数だけでなく、業種の関連指数に連動する銘柄も日本より圧倒的に多いと言えます。

儲かるか儲からないかで言えば、配当利回りはそこまで大きく変わりませんが、選択肢が増えるため特に線引きせずに候補選定を行なっていも良いと言えます。

米国高配当ETFで注意するべきデメリット

外国のETFに共通するのは、なんと言っても『時差』です。

日本国内のETFは日本時間に日本円で取引可能ですが、米国高配当ETFなどのETFを購入するには

リアルタイムで値動きを確認してETFを発注しようとすると、海外上場ETFは現地時間に現地通貨（米国であれば米ドル）での取引になります。＊投資家自身で外貨を準備する必要はない

参考：国内ETFと米国ETFの比較

高配当ETFを『NISA』と組み合わせて活用する方法

高配当ETFでの節税にはNISA

NISA口座なら譲渡益税と日本の配当金源泉徴収税は非課税です。

通常、ETFや株式での運用にかかる課税率の20.315%はNISA口座を用いることで非課税となります。

もしも外国株を個別で購入し配当金を得た場合はさらに米国株の場合10％（外国税額控除は適用される）のため、28.2835％分を納税する必要があります。

高配当ETFの不便を活かすテクニック

高配当ETFが不便だと感じる点は性質上一般的な投資信託と異なり、分配金を自動的に再投資ができません。

逆に一般的な投資信託では、設定しておけば分配金を自動的に再投資することが可能です。

つまり、分配金を再投資するには、分配金を受け取るたびに、自分で再度買い付けを行う必要があります。

ここで、過去の記事『今更聞けないNISAと「新・NISA」の活用・利用方法』でも同じことを書いた記憶があります。

NISAも運用上限と非課税枠の関係上、単純に再投資や複利運用はしにくいという点に頭を悩まします。

NISAでは株式銘柄であれば中長期的に上昇が見込める銘柄を選ぶことしか考えにくいと伝えましたが、高配当ETFでの配当利回りを非課税にして中長期的に保有しておくには、非常に相性が良いと言えます。

高配当ETFにNISAを活用するならば・・・

NISAは通常のNISAと『つみたてNISA』があり、どちらもETFが投資できるため長期的に積立を行い資産形成を行うポートフォリオを組むことも可能です。

ETFに限らず投資信託でも運用売買はあくまでも自分でしていないため外注という位置付けです。＊投資信託の場合は『信託報酬』と呼ばれる

そのため運用手数料のようなものがETFや投資信託には必要経費がかかります。

『固定でいくら』ではなく資本に対しての比率になることが多く、毎年経費は徴収される（口座から引かれる）ため気が付けば自分の運用率が非常に悪いということに気づく場合もあるため注意が必要です。