- 1. 個人投資家必見!大手シンクタンクが提供する論文・レポートの活用方法
- 2. 無料で読めるシンクタンクの『経済レポート』とは?
- 3. シンクタンクの『経済レポート』の特徴
- 4. シンクタンクの『レポート』は素人では理解できない?わからない?
- 5. シンクタンクの『経済レポート』は『利益相反』がほぼないことのが信用
- 6. 誰がシンクタンクのレポートを参考にしているのか
- 7. シンクタンクのレポートで個人投資家が読むべき注目の『マーケット予想』
- 8. 世界経済のトレンドを知るためのシンクタンクレポートの探し方
- 9. 筆者の私が読みたいレポートや論文を探す方法
- 10. シンクタンクのレポートの情報精査の方法とコツ
- 11. 日本国内の注目するべきシンクタンク
- 12. 日本国内のシンクタンク抜粋
- 13. 【まとめ】個人投資家必見!大手シンクタンクが提供する論文・レポートの活用方法
個人投資家必見!大手シンクタンクが提供する論文・レポートの活用方法
資産運用は将来への安定した経済的な基盤を築く上で欠かせない要素です。
しかし、市場の変動や多様な投資商品に対して、個人投資家が資産運用に取り組む際には不安を抱えることも少なくないでしょう。
ある程度の投資家としての経験を積むと、投資系の雑誌や本の情報の根源や信頼度に不安を感じる時がきます。
そこで、シンクタンクが提供する金融・経済の論文・レポートが、個人投資家にとって重要な情報源になることを紹介したいと思います。
本記事では、大手シンクタンクにおける資産運用や投資のレポートの魅力と活用法、活用事例や投資トレンドの把握、世界経済の展望など、資産運用のスキルを高める活用方法と紹介します。
無料で読めるシンクタンクの『経済レポート』とは?
シンクタンクの経済レポートは、専門的な知識と調査・分析能力を持つ独立した研究機関が提供する、経済や金融に関する重要な情報や洞察をまとめた報告書です。
これらのレポートは、経済学者、金融専門家、政策立案者、企業幹部、投資家など、幅広い専門家や関係者に向けて作成されています。
つまりは、この情報が日本の金融や経済の最新分析とも言えます。
筆者の私が投資で、この経済レポートを参考にし始めてから5年以上経ちます。
私自身が投資を始めて約15年で10年は書店で売られている本や新聞・雑誌を参考にしていました。
この経済レポートや海外のファンドマネージャーなどが書く論文を読み始めてから、『情報の質』が明らかに高いため、インプットから実行に移し実際資金を投じるまでのプロセスが簡素化されました。
シンクタンクの『経済レポート』の特徴
シンクタンクの本業はリサーチやコンサルティング業務です。
他にもイベントやセミナー業などで収益を得ており、アパレルブランドの新作カタログやフライヤーのような役割を持ちます。
いくつかのシンクタンクではレポートや報告書を販売していますが、多くのシンクタンクは誰でも読めるようになっています。
「皆さん読んでください」というスタンスでは明らかになく、興味を持ち、より専門的な知識を求める人だけが集まってください。というスタンスを感じます。
そのため、決して自分の求めるレポートや論文を探すのは簡単でなく、レポート自体も読みやすさはありません。
むしろ、理解が追いつかない論文やレポートも山のようにあります。
シンクタンクの『レポート』は素人では理解できない?わからない?
シンクタンクの『レポート』はそもそも研究者や専門家が分析した結果を発表するものです。
読み手の予め知識や情報・経験を踏まえて書いているというのは少ないです。
だから、『初めてでもわかる〇〇』という見出しの雑誌や書籍が販売されるのです。
情報というのは伝言ゲームのような一面があります。
人から人へ伝わる際、違った解釈や表現による意味の変化が起こります。
私としては、理解が難しくとも自分でわからない部分を調べて、『レポート』に自分の知識を追いつかせるほうが、結果として純度の高い情報・質の高い情報を手に入れることができると考えます。
シンクタンクの『経済レポート』は『利益相反』がほぼないことのが信用
公平な経済・金融情報は『レポートや論文』が近道
シンクタンクの『経済レポート』は『干渉』するビジネスが少ないのが利点であり、特徴です。
干渉というのは、つまり利益相反のような状態を意味します。
雑誌や新聞というのは広告主からの広告収入が大きく、ステークホルダーの企業を贔屓することはよくあります。
例えば、寄稿しているアナリストが円安は止まると解説している場合、急激な円安がさらに進行した場合、相場や市場の正確さに加えてアナリストへの『フォロー』が入るのです。
だから、新聞は3社以上読むべきですし、一つの情報源を精査する必要があるのです。
本当は良くないことで、現実的に多額の広告料を払う企業の業種でのトラブルや不正は明らかに『枠』が小さくとも編集オフィスは、「そうですか?」「他のゲラはもう出来上がっていたので、スペースがここしかなかったんです」などと答えます。
シンクタンクを子会社や関連企業に持つ財閥企業は多いので、新聞などのメディアと大差がないように思うかもしれませんが、財閥系シンクタンクは資金や研究規模が大きく、レポートや論文の発行数も多いため、自分の関連企業を贔屓するレポートを発行するような規模感では研究なども行われていないように感じます。
誰がシンクタンクのレポートを参考にしているのか
シンクタンクのレポートを投資に活かすマインドセット
シンクタンクのレポートを参考にしているのはアナリストや金融機関での専門職です。
特に、金融の世界でも二ッセイ基礎研究所のような生命保険業界に特化した研究を行い、保険商品の開発やリスク分析に関するレポートは、保険会社や保険代理店、ファイナンシャルプランナーなども参考にする場合があります。
さらに、野村総合研究所の特に投資戦略や市場動向に関するレポートは私も常に注目して読んでいます。
日本や海外がどのように経済を動かすかをインプットできれば、市場の直近の予想がレポートになくとも、自分の持ち合わせ情報と照らし合わせると『運用するべきポイント』が見えやすくなります。
ちなみに、トレンド系のレポートでいうと、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関するレポートです。
DXは多くの業種で取り組みが急がれており、成功事例や失敗、停滞度など知りたいコンサルタントや経営戦略関連のビジネスマンも注目しています。
DXってお金がかかるんだよね、DXするとパソコンできない人はもう終わりだね、なんて思いながら読んでしまうと、この質の高いレポートたちは無駄になります。
どこに遅れがあり、何に課題があるのか、ハード面なのか、ソフト面なのか。
何があればDX化の健全な進行ができるのか、と考えるとDX化をアドバイスできるコンサル会社にニーズが高まるのか、システムにオリジナル部分の開発なのか。
などを自分で注目する部分を見逃さぬように意識をしながら読み解かないといけません。
シンクタンクのレポートで個人投資家が読むべき注目の『マーケット予想』
個人投資家は証券口座やFX口座のマーケットトピックスで抜粋されたマーケット予想を目にしているはずです。
同じように実はシンクタンクもGDP成長率や消費者物価指数(CPI)などの予想を行っています。
興味深いことに国内でも複数のシンクタンクが予想を行っており、乖離がある場合は私たち読者側も注目し市場を見守ります。
証券会社などのマーケット予想はアナリストによるものが多いですが、そのアナリストはシンクタンクの情報を読み込んでいるプロの専門家です。
ここで、先ほどの利益相反に似た話になりますが、証券会社が雇うアナリストはその会社と関連するシンクタンクの研究員であることが多いため、必然的に自分たちの分析によるマーケット予想を強く主張し、他のシンクタンクの予想をあまり紹介しないこともあります。
世界経済のトレンドを知るためのシンクタンクレポートの探し方
ここで実際シンクタンクのレポートを読みたいと思った方に、どのように読みたいレポートを探すか。という第一歩を紹介します。
シンクタンクのレポートを探すのにもっともポピュラーなのは、GoogleやYahooなどの検索エンジンを使用して、特定の経済トピックに関するシンクタンクのレポートを検索することです。
例えば、
「世界経済のトレンド シンクタンク レポート」
「第一生命経済研究所 為替 変動 」
など知りたい内容+シンクタンクなどで絞り込んで検索するのも有効的です。
筆者の私は、古風ですがブックマークにシンクタンクのフォルダを作り、少し時間があけば探してダウンロードしておきます。
他にもSNS、特にTwitterやLinkedInなどで興味のあるシンクタンクや関連専門家をフォローしておくと最新のレポートをすぐに読むことができます。
筆者の私が読みたいレポートや論文を探す方法
筆者の私は、かなり多くの文献、レポートや論文をこの5年間で読んできました。
iPadに入れて読書の替わりに読んだため、各シンクタンクなどが研究している進捗が肌感覚でわかります。
連載の漫画のように、そろそろ続きが出そうだな、関連が出そうだな、と思い探します。
さらに自分の読みたいレポートを多く発行しているシンクタンクのメーリングリストに登録し最新のレポート情報を受け取っています。
海外のシンクタンクやアナリストの意見も同じようにGoogle USなどで検索して探します。
もちろん英語ですが、簡単に検索できるのでぜひ試してみてください。
シンクタンクのレポートの情報精査の方法とコツ
中央値を見つける
シンクタンクのレポートは比較的トレンドのキーワードが入っていることがあり、似たような分野を独自に研究をしていることがあります。
その中で、極端な書き方をしているレポートもあれば熱量の比較的低い情報として伝えられることもあります。
そもそもシンクタンクのレポートは研究対象が国や金融の政策を主語にして論述する場合と、国民を主語にする場合があります。例えば、
- 国内大手金融機関の金利と債権回収
- 金利が上がらない日本と豊かになれない国民
この主語の登場人物が変わるだけで同じ情報でも、ニュアンスが大きくことなります。
金融機関主体だと、これだけ金利が低くいい条件で貸付しているのに、焦げ付いているのは国民の金融リテラシーが低いから。と論述できます。
しかし、後者は金利が低い現実は知っていても、貸付の審査に通らず、賃貸に住み続け自宅を資産化できないのは、お金持ちだけが借りやすく、貧困層は借りにくいから(不良債権対策)だと内容になります。
でも共通して言えるのは、
『金利が日本は低くくお金は借りやすい』という事実です。
この情報の精査と、それに関連づけられる情報を調べると、金融機関と日本政府と国民の相関性は明確になります。
私の記事のように、『私の意見』など情報精査には邪魔になるだけですから、研究レポートは有効に使えば学者や研究者を自分の金融リテラシーを上げるためのサポーター、パートナーにすることができるのです。
日本国内の注目するべきシンクタンク
日本のシンクタンクを下記リスト化しています。
シンクタンクは様々な分野で研究・調査活動を行い、経済や社会に関するレポートを発行しています。
- 総合研究開発機構:幅広い分野の研究を行い、産学官連携による研究支援を行っています。
- ニッセイ基礎研究所:生命保険業界に関する研究を行い、保険商品の開発やリスク分析に貢献しています。
- 日本総合研究所:国内外の経済情勢に関する研究を行い、経済政策の提言などを行っています。
- 大和総研:経済・金融・産業に関する幅広い研究を行い、企業や投資家に情報提供しています。
- 野村総合研究所:金融業界に特化した研究を行い、投資戦略の提案などを行っています。
- みずほ情報総研:金融IT分野における研究を行い、銀行業界に貢献しています。
- 富士通総研:情報通信技術に関する研究を行い、デジタルトランスフォーメーションに対応しています。
- 第一生命経済研究所:経済・金融に関する研究を行い、保険業界に情報提供しています。
日本国内のシンクタンク抜粋
総合経済・産業
- 総合研究開発機構
- 日本総合研究所
- 大和総研
- 野村総合研究所
- 経済産業研究所
- 双日総合研究所
- 価値総合研究所
- 日本経済研究センター
- 日通総合研究所
- 日本リサーチ総合研究所
- 日本能率協会総合研究所
金融・保険関連
- ニッセイ基礎研究所
- 第一生命経済研究所
- 三菱UFJリサーチ&コンサルティング
- みずほ総合研究所
- りそな総合研究所
- 損保ジャパン日本興亜総合研究所
- 三井住友トラスト基礎研究所
- 明治生命フィナンシュアランス研究所
コンサルティング関連
- 三菱総合研究所
- PHP総合研究所
- アクエリアス情報研究所
- 企業経営研究所
- NHK放送文化研究所
- 日本アプライドリサーチ研究所
- C&Sコンサルタンツ
情報通信関連
- みずほ情報総研
- NTTデータ経営研究所
- 情報通信総合研究所
- 電通総研
製造・エネルギー関連
- 富士通総研
- 東レ経営研究所
- 丸紅経済研究所
- 日立総合計画研究所
農林水産関連
- 農林中金総合研究所
不動産・建設関連
- 日本不動産研究所
国際問題・行政
- (財)日本国際問題研究所
- 行政経営研究所
観光・マーケティング
- ツーリズム・マーケティング研究所
【まとめ】個人投資家必見!大手シンクタンクが提供する論文・レポートの活用方法
個人投資家の方にとって、大手シンクタンクが提供する論文・レポートは貴重な情報源であり、資産運用や投資の際に役立つ重要な情報を提供しています。
これらのレポートは専門的な知識と調査・分析能力を持つ独立した研究機関によってまとめられており、経済や金融に関する洞察やトレンド、市場の動向などを探ることができます。
シンクタンクのレポートは高品質で信頼性のある情報源であり、経済や金融に関する最新の分析を提供し個人投資家はこれらのレポートを無料で手軽にアクセスできます。
しかし、専門的な内容のため初心者には理解が難しいのが読む人と読まない人に分かれる原因になります。
しかし、自ら調査し理解を深めることで、公平な情報を得ることができます。
それに併せ、シンクタンクの本業はリサーチやコンサルティングであり、広告収入に依存しないため、信用性が高いとされています。レポートにはマーケット予想も含まれており、投資判断に役立てることができます。GoogleやYahooなどの検索エンジンを活用したり、興味のあるシンクタンクや専門家をSNSでフォローすることで、最新の情報を収集できます。