リップル社・リップル(XRP)の優位性、何が凄いのかを解説

リップル社・リップル(XRP)の優位性、何が凄いのかを解説

リップル社・リップル(XRP)の優位性、何が凄いのかを解説

リップル(XRP)とは?

リップル社の開発したリップル(XRP)は仮想通貨・暗号資産としてはビットコインが運用された後に後発されたアルトコインです。

しかし、リップル(XRP)は後発仮想通貨では実はなく、ビットコインよりも5年ほど早く構想・開発が始まっていました。

その中でリップル(XRP)には他のアルトコインや仮想通貨では注目しなかった部分にいち早く問題提起をし、リップルのビジョンや目標設定を行いました。

仮想通貨名(通貨略称)リップル(XRP)
発行上限1,000億枚
発行元Ripple Labs Inc(リップル社)
時価総額7位
代表者Brad Garlinghouse
公式サイトhttps://ripple.com/jp/

リップル社の目指すもの・ビジョン

リップル社の目指すもの・ビジョン=価値のインターネット(Internet of Value)

リップル社の掲げた目指すものやビジョンで認知度が高いのは『価値のインターネット(Internet of Value)』と言われています。

価値のインターネットとは、インターネット上で、情報やデータなどが瞬時に伝達・交換できるのと同様に、金融資産や通貨の交換が瞬時に行えるシステムをリップルではいいます。

この価値というのは情報性や優位性という無形物だけでなく、株や証券などの現時点で利用活用されている金融商品などを表しており、国の政治経済情勢など一切関係を持たないボーダーレスな環境を作りたいと考えています。

リップル(XRP)のできること=安くて早い国際送金

『リップル=国際送金システム』と認識するだけでもリテラシーは十分担保できると言えます。

その中で既存するSWIFTという国際送金システムの送金スピードや手数料などが改善されず、リップルは抜本的な仕組みの再構築を考えました。

国際送金に特化している仮想通貨=リップル(XRP)

あまり国際送金をする風習がない日本ですが、海外の場合大陸続きのため国を跨いでの引っ越しや異動・ビジネスチャンスというのが多くあります。

その中で、実家への仕送りなど実生活で想像できそうなところから、輸出入などでの契約金の着金・送金など非常にタイムタグがあることが不便でした。

さらに、送金する際の手数料は高額で5000円を超える送金手数料がかかる場合が多くあります。

リップル(XRP)が可能にした瞬間送金とタダ同然の手数料体系

リップルの送金システムは『Ripple Net』と名称を付けられており、『Ripple Net』で送金手続きを行えば、瞬間移動するように送金ができ、さらにコストは1円以下(0.0004ドル)です。

Ripple Netを用いた国際送金SWIFTを用いた国際送金
送金時間約3秒1日〜3日
送金手数料約0.045円2,000円〜6,000円

そもそもなぜSWIFTはリップル(XRP)より『遅くて・高い』のか

SWIFTでの海外送金は、そもそも郵送のようにコルレス銀行と呼ばれる中継銀行を経由して送金が行われます。

つまり、本当にお金が輸送されている状態なので、国境を超える度にパスポートを出して入国手続きをしているような状態なのです。

リップル(XRP)の優位性=ブリッジ通貨=担保

『Ripple Net』の送金スピードや手数料の安さの要因はなんといっても通貨の移動がほぼないことです。

移動は仮想通貨が瞬間移動並みのスピードで送金されるためです。

逆に言えば、送金元の通貨と送金先の通貨の間が仮想通貨でなければ、このスピードは実現できません。

つまり、ここでリップル社の仮想通貨『リップル(XRP)』の需要と必要性が担保されるのです。

この送金元と送金先の通貨の間に挟まっている通貨を『ブリッジ通貨』と呼びます。

リップル社とリップル(XRP)の信用・信頼・担保はあるのか?

リップル(XRP)=『Ripple Net』

送金がいくら早くて安くとも、信用や信頼がなければ活用ができないため、担保を知りたいと思うはずです。

そこでリップルの担保となるものが『金融機関との提携』です。

既に、リップルを開発したリップル社は複数の国の中央銀行を含む金融機関200社以上と提携しています。

つまり、国際送金に頻度が最も多いのは個人でも法人でもなく金融機関であり、その金融機関が提携しているということはSWIFTから『Ripple Net』を推奨し実用・活用していくということが読み取れるのです。

ちなみに、日本ではみずほフィナンシャルグループ・三菱UFJ銀行がいち早くリップルと提携を行いました。

リップル社と提携している銀行・金融機関

  • イングランド銀行(中央銀行)
  • タイ銀行(中央銀行)
  • バンク・オブ・アメリカ
  • オーストラリア・ニュージーランド銀行
  • ブラデスコ銀行
  • SBIホールディングス
  • みずほフィナンシャルグループ
  • 三菱UFJ銀行

リップル(XRP)=中央集権型の仮想通貨

仮想通貨=分散型・非中央集権というイメージがないでしょうか?

リップルは仮想通貨の中でも珍しくリップル社が管理者として存在する中央集権制が保持されています。

ここには、分散型・非中央集権がリップルの打ち出す『Ripple Net』の魅力を半減させてしまうためだと言われています。

中央集権型の魅力とすればひとまとめに一括処理ができるという点です。

つまり、会社で言えば、上司に許可をとって、マーケティング部と会議をして、部長の凛技をもらいに行くということでせずに、いきなり社長の決定印が押せるというのが中央集権のメリットなのです。

送金スピードに自信を持っている『Ripple Net』は、分散型プラットフォームを用いることで魅力を半減させてしまわぬように中央集権制で運用をしています。

リップル社とリップル(XRP)の今後と投資判断・将来

『リップル(XRP)はインフラに+希少価値』

リップル社の仮想通貨リップル(XRP)はビットコイン同様に発行上限が開発時に決められおり、既に上限枚数1,000億枚を発行し終えています。

つまりインフラに根付いて多く用いられても新規発行枚数が増えることはないため長期投資にリップル(XRP)をポートフォリオに取り入れる戦略は有効的とも考えられます。

リップル(XRP)が支払いでの利便性を向上できるか

ビットコイン、イーサリアムといった2大仮想通貨は既に、個人消費の中で取り入れられるためにPayPalで使用できるようになっています。

さらにクレジットカードでの支払いがリップル(XRP)で可能になるかという点も着目する点だと言えます。

PayPalに関してはリップル(XRP)を未導入の状態で、導入された場合は私生活で根付く通貨としての認知度を飛躍できるという期待値もあります。

 

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